テクノフレックス（3449）・リスク顕在化
棚卸資産の廃棄・評価損リスク
FY2021に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
需要変動・製品陳腐化による在庫リスク68社が書いているテーマ・逆風70社・追い風0社
テクノフレックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている68社のうち14社を表示しています。上の文は68社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
当連結会計年度に棚卸資産評価損32,834千円を売上原価に計上し、棚卸資産評価損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「他社の福祉用具レンタル事業を買収したこと等により、当事業全体の売上は増加いたしましたが、当該買収による支払手数料やのれん償却費等の販管費増加、および商品在庫の評価減等により大幅な減益となりました。」
商品在庫の評価減が介護事業の大幅減益要因として実際に記載され、棚卸資産評価損リスクが顕在化している。 - FY2021初出有価証券報告書
「市場動向、技術革新、製品のライフサイクル等の急激な変化により、製品の評価を見直す必要が発生し、棚卸資産の廃棄または評価損を計上する場合、当社グループの業績または財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
市場・技術・製品ライフサイクルの変化による棚卸資産の廃棄・評価損をリスクとしている。