菊池製作所（3444）・事実再定義
トレ食株式会社・AIロボットコミュニケーション株式会社の持分法適用
FY2020-Q3に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
関連会社の持分法適用開始と清算による除外1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「持分法適用会社であったAIロボットコミュニケーション株式会社の清算が結了したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
AIロボットコミュニケーション株式会社の清算が結了し、持分法適用の範囲から除外された。従来の関連会社構成が変化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社10社及び持分法適用関連会社７社により構成されております。」
トレ食株式会社及びAIロボットコミュニケーション株式会社を含む持分法適用関連会社7社の構成を継続している。株式会社マイクロエナジー・マニュファクチャリングは株式会社AOIRO Actionへ名称変更されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社９社及び持分法適用関連会社７社により構成されております。」
トレ食株式会社及びAIロボットコミュニケーション株式会社を含む持分法適用関連会社の構成を継続している。SOCIAL ROBOTICS株式会社は連結子会社へ移行している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社８社（中略）及び持分法適用関連会社７社（株式会社ヘルステクノロジー、SOCIAL ROBOTICS株式会社、フューチャーロボティックス株式会社、株式会社イノフィス、AIロボットコミュニケーション株式会社、トレ食株式会社、株式会社マイクロエナジー・マニュファクチャリング）により構成されております。」
トレ食株式会社、AIロボットコミュニケーション株式会社及び株式会社マイクロエナジー・マニュファクチャリングを含む持分法適用関連会社7社の構成を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「株式会社マイクロエナジー・マニュファクチャリングを新たに設立したことに伴い、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。」
従来のトレ食株式会社及びAIロボットコミュニケーション株式会社に加え、ガス化装置の共同開発・製造を行う株式会社マイクロエナジー・マニュファクチャリングを持分法適用会社に加えた。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「トレ食株式会社の株式を新たに取得したことに伴い、第２四半期連結会計期間より持分法の適用範囲に含めております。 AIロボットコミュニケーション株式会社の株式を新たに取得したことに伴い、当第３四半期連結会計期間より持分法の適用範囲に含めております。」
トレ食株式会社を第２四半期から、AIロボットコミュニケーション株式会社を第３四半期から、それぞれ持分法適用範囲に含めた。2020年１月31日現在のグループは、当社、子会社６社、関連会社７社で構成されるとしている。