内製化強化・原価低減による収益改善
FY2018に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- 2026-09-11前進決算
「関係会社においては、固定費ならびに製造費用の削減を推進するとともに、農業・物流・防衛分野などへのドローン販売に注力し、黒字化に向けた取り組みに注力しております。」
固定費・製造費用の削減に加え、農業・物流・防衛分野へのドローン販売及び関係会社の黒字化を具体的な収益改善施策として記載している。 - FY2026前進有価証券報告書
「その結果、売上総利益は、受注競争の激化の影響等もあるものの、前年同期比214百万円増加の1,216百万円となり、売上総利益率は同1.6％改善の20.0％となりました。」
価格転嫁及び効率化推進効果により、売上総利益率が20.0％へ改善した。組織統合、購買ネットワーク強化、製造工程改善及び研究開発費管理も収益改善策として記載している。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消すべく、引き続き営業活動量の増加、新規分野開拓、安定収益層拡大のため量産製品分野の拡大等による受注拡大の施策を推進するとともに、量産製品の歩留り改善のための業務フローの見直しを進め製造費用の削減、ならびに人件費や拠点の効率運営などの固定費圧縮の取り組みの強化に努めてまいります。」
従来の原価削減・固定費圧縮に加え、量産製品の歩留り改善に向けた業務フロー見直しを明示し、製造費用削減及び固定費圧縮の取り組みを強化するとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上原価については売上高の増加となりましたが、効率化の推進効果が表れ前年同期比4.6％の減少の4,186百万円となりました。」
効率化の推進により売上高が増加する中で売上原価を前年同期比4.6％減の4,186百万円に抑え、売上総利益率は5.7ポイント回復して19.6％となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「人件費や拠点運営費用などの固定費圧縮の取り組み」
内製化・原価低減の取り組みに加え、人件費や拠点運営費用などの固定費圧縮を対応策として掲げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「その結果、売上総利益は、原価削減に努めましたが、電気料金の値上がりや受注競争の激化の影響等により、前年同期比36百万円増加の708百万円となり、売上総利益率は同5.4％回復の13.9％となりました。」
内製化・原価削減を継続し、売上総利益率は13.9％へ回復した一方、電気料金上昇や受注競争の影響が残り、営業損失は拡大した。 - FY2022対処有価証券報告書
「その結果、売上総利益は、内製化を強化するとともに、原価低減の重要性を再認識し、外注加工費を中心に原価削減に努めましたが、受注競争の激化の影響もあり、売上総利益率は前年同期比で1.5％の回復にとどまり13.3％となり、売上総利益は前年同期比27.4％増加の672百万円となりました。」
内製化強化及び外注加工費を中心とする原価削減を継続し、売上総利益率は11.8％から13.3％へ回復したが、受注競争の影響も記載している。 - FY2021後退有価証券報告書
「その結果、売上総利益は、内製化の強化、原価低減の重要性を再認識し、外注加工費を中心に原価削減に努めましたが、受注単価の低下の影響が大きく、売上総利益率は前年同期比で3.6％低下し11.8％となり、売上総利益は前年同期比36.4％減少の527百万円となりました。」
内製化・原価低減の取り組みは継続したが、受注単価低下の影響が大きく、売上総利益率は11.8％へ低下した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内製化の強化、原価低減の意識改革等により外注加工費等を中心に削減に努めましたが」
内製化強化と原価低減を継続したが、材料費の価格上昇や受注単価低下もあり、売上原価は前年同期比2.0％減にとどまり、売上総利益率は15.5％へ低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「内製化の強化、原価低減の意識改革等により外注加工費等を中心に削減したことにより、売上は増加(332百万円、5.8％増)となりましたが、売上原価は前年同期比0.1％増加の4,628百万円(5百万円増)と増加額を抑制することができました。」
内製化強化及び原価低減意識の改革により、売上原価の増加を0.1％に抑制し、売上総利益率は前年同期比4.4ポイント改善して23.3％となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「内製化の強化、原価低減の意識改革等により外注加工費等を中心に削減したことにより、前年同期比4.8%減少の4,623百万円となりました。」
内製化の強化及び原価低減意識の改革を通じて外注加工費等を削減したと説明している。売上総利益率は前年同期比2.8ポイント改善して19.0％、売上総利益は15.9％増加した。