原価低減による採算改善
FY2017-Q1に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- 2026-11-10前進決算
「売上高は、新たに受注した物件が本格的な作業工程に至らなかったことで7,875百万円（同7.6％減）となりましたが、原価低減に努め、営業利益は811百万円（同35.6％増）となりました。」
建築セグメントで原価低減が営業利益の増加とともに記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「建設コスト高騰が続くなか、発注者への価格転嫁や一層の原価低減に努めたものの」
建設コスト上昇への価格転嫁と、さらなる原価低減を採算確保の手段として継続している。 - 2026-05-12実績引用業績予想の修正
「複数の大型工事における設計変更の獲得及び原価改善があったことにより、それぞれ前回予想を上回りました。」
複数の大型工事における原価改善が、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の予想超過要因として実績に結び付けて記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、採算性が高い工事の進捗が伸びたことや原価改善が図れた工事があったことにより営業利益598百万円（同52.2％増）と前年同中間期を大幅に上回りました。」
建築セグメントで原価改善が実現した工事があり、採算性の高い工事の進捗とともに営業利益の52.2％増に寄与した。 - FY2024前進有価証券報告書
「営業利益につきましては、大型工事での原価改善や採算性が良い工事の進捗で、営業利益は1,574百万円（前連結会計年度は営業損失423百万円）と前連結会計年度から大幅に改善いたしました。」
建築セグメントで大型工事の原価改善と採算性の良い工事の進捗が実現し、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の増加に加え、当第３四半期に完成を迎えた大型工事での原価改善や設計変更の獲得が図れたことで営業利益1,491百万円（前年同四半期は営業損失600百万円）と前年同四半期から大幅に改善することができました。」
建築セグメントで、第3四半期に完成を迎えた大型工事の原価改善が実現し、営業損失から営業利益への転換につながった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期においても、複数の多層階大型物流倉庫での原価低減が図れたことなどで営業利益1,137百万円（前年同四半期は営業損失960百万円）と前年同四半期から大幅に改善することができました。」
多層階大型物流倉庫における原価低減が、建築セグメントの採算改善要因として引き続き記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「複数の多層階大型物流倉庫において進捗が進むにつれ、コスト削減が図られた」
多層階大型物流倉庫でコスト削減が図られたと記載され、原価低減による採算改善の施策が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「鉄骨事業につきましては、受注高は首都圏及び関西圏における大型再開発工事を受注できたことで前年同四半期を上回りました。売上高は、関西地区及び九州地区の大型工事が概ね順調に進捗したことにより前年同四半期を上回り、損益面においても、大型工事での原価低減が図れたことに加え、複数の工事において設計変更を積み上げることができたことで前年同四半期を上回る結果となりました。」
鉄骨事業では大型工事での原価低減が引き続き採算改善の手段として記載され、設計変更の積み上げとともに前年同期を上回る損益につながった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「損益面においても、大型工事での原価低減が図れたことに加え、複数の工事において設計変更が獲得できたことにより前年同四半期を上回る結果となりました。」
鉄骨事業では大型工事の原価低減が、設計変更の獲得とともに採算改善の要因として引き続き記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「営業利益は保全工事の原価改善に加え、今期竣工を迎えた案件を中心に設計変更が獲得できたことで前連結会計年度を大幅に上回る結果となりました。」
保全工事や大型工事における原価改善を採算改善の手段として引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は前年同四半期を下回ったものの、損益面は大型工事において原価低減が図れたことに加え、複数の工事において設計変更が獲得できたことにより前年同四半期を上回る結果となりました。」
鉄骨事業において、大型工事の原価低減を採算改善の手段として引き続き記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「鉄骨事業につきましては、受注高は首都圏の大型再開発工事を中心に受注を積み上げることができたことで前年同四半期を上回る結果となりました。売上高は前年同四半期を下回ったものの、損益面は原価低減が図れたことに加え、複数の大型工事の設計変更が獲得できたことにより前年同四半期を上回る結果となりました。」
鉄骨事業で原価低減が図れたことが、複数の大型工事における設計変更の獲得とともに利益改善要因として引き続き記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、新設事業、更新事業とも設計変更が獲得できたことや原価低減が図れたことにより営業利益2,209百万円（同84.0％増）となり、大幅に改善させることができました。」
土木セグメントでは、設計変更の獲得と原価低減を採算改善の手段として引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益面は、新設事業、更新事業とも設計変更が獲得できたことや原価低減が図れたことにより営業利益1,544百万円（前年同四半期は営業損失800百万円）となり、大幅に改善させることができました。」
土木セグメントで原価低減が設計変更の獲得とともに利益改善要因として記載された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、鉄骨事業において当第３四半期までに大型工事の設計変更を獲得できたことに加え、原価低減が図れたことにより高い利益水準を維持することができた」
鉄骨事業では、大型工事の設計変更獲得と原価低減が引き続き利益確保の手段として記載され、高い利益水準の維持に寄与した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「損益面は、橋梁事業において大型工事の竣工時設計変更が獲得できたことによる採算性の改善に加え、鉄骨事業においても採算性の良い工事の進捗が順調に推移したことや原価低減に努めたことにより、営業利益は4,567百万円（同21.1％増）となり、大幅に改善いたしました。」
原価低減は、設計変更の獲得や採算性の良い工事の進捗とともに、鉄構セグメントの利益改善要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、橋梁事業において大型工事の竣工時設計変更が獲得できたことに加え、鉄骨事業においても首都圏を中心とした再開発工事の設計変更が獲得できたことや原価低減が図れたことにより、営業利益4,031百万円（同109.1％増）となり、大幅に改善しました。」
鉄骨事業で原価低減が図れたことが、設計変更の獲得とともに利益改善要因として引き続き記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「損益面は、鉄骨事業において原価低減が図れたことや、橋梁事業において当第２四半期連結会計期間に完成を迎えた大型工事での設計変更が獲得できたことにより、営業利益1,710百万円（同45.8％増）となり、大幅に改善いたしました。」
鉄骨事業で原価低減が利益改善要因として引き続き確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「全般的に原価低減が図れたことに加え、Ｓ造建築において採算性が良い工事の進捗が伸びたことにより、営業利益289百万円（同59.3％増）となりました。」
建築セグメントで全般的な原価低減が利益改善要因として引き続き記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、原価低減に加え、当第３四半期連結会計期間に完成を迎えた大型工事において設計変更の獲得ができたことにより、営業利益は1,281百万円（同183.9％増）と大幅に上回りました。」
土木セグメントで原価低減が引き続き利益改善の手段として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原価管理体制を強化するとともに、生産体制を再構築することで既存事業の収益力向上を目指します。」
原価管理体制の強化と生産体制の再構築を通じた収益力向上が、通期の基本方針として引き続き示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面は、原価低減に加え、高速道路会社をはじめとした大型工事における設計変更が獲得できたことにより、営業利益451百万円（前年同四半期は営業損失646百万円）となり、大幅な改善が図れました。」
原価低減が引き続き利益改善の手段として明示され、土木・建築セグメントでも同様に言及されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面は、工事ごとの原価低減に加え、当第２四半期連結累計期間に完成した大型工事の設計変更の獲得に粘り強く取り組んでまいりました結果、営業利益2,766百万円（同278.7％増）となり、大幅な改善となりました。」
工事ごとの原価低減を利益改善の手段として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「損益面は、鉄骨事業における原価低減に加え、設計変更の獲得に粘り強く取り組んでまいりました結果、セグメント利益904百万円（同88.2％増）となり、大幅な改善となりました。」
原価低減を採算改善の具体的な手段として記載している。建築セグメントでも原価低減が利益改善要因として言及されている。