経営基盤の強化と健全な財務体質の確立
FY2017に初出。16回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。23社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-11-10前進決算
「一方、「純資産の部」は100,632百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,122百万円（＋1.1％）増加しました。」
純資産が増加し、自己資本比率も上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「ＲＯＥにつきましても9.2％と目標としていた8.0％を上回ることができました。」
第3次中期経営計画のROE目標8.0％に対し、当期ROEは9.2％となった。自己資本比率も60.7％へ改善した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は85,792百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,429百万円（＋4.2％）増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する中間純利益の計上により利益剰余金が2,760百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の51.1％から52.2％となりました。」
利益剰余金の増加により純資産が4.2％増加し、自己資本比率も51.1％から52.2％へ改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、親会社株主に帰属する当期純利益も当初見込んでいた水準を大幅に上回り、ＲＯＥにつきましても9.6％と改善いたしました。」
第3次中期経営計画初年度に、当期純利益が当初見込みを上回り、ROEは9.6％へ改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は79,428百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,731百万円（＋3.6％）増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が2,800百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の46.6％から46.8％となりました。」
利益剰余金の増加により純資産が3.6％増加し、自己資本比率は46.6％から46.8％へ0.2ポイント改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は77,891百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,194百万円（＋1.6％）増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が1,359百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の46.6％から48.3％となりました。」
利益剰余金の増加により純資産が1.6％増加し、自己資本比率も46.6％から48.3％へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は76,163百万円となり、前連結会計年度末に比べ534百万円（△0.7％）減少しました。これは主に、剰余金の配当等により利益剰余金が604百万円減少したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の46.6％から46.9％となりました。」
配当等により純資産は減少したものの、負債減少などにより自己資本比率は46.6％から46.9％へ上昇した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は73,636百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,714百万円（＋2.4％）増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が740百万円、その他有価証券評価差額金が487百万円、為替換算調整勘定が544百万円それぞれ増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の53.2％から46.8％となりました。」
純資産は増加したものの、負債増加の影響により自己資本比率は53.2％から46.8％へ低下し、健全な財務体質の指標は悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は72,527百万円となり、前連結会計年度末に比べ606百万円（＋0.8％）増加しました。これは主に、為替換算調整勘定が544百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の53.2％から52.0％となりました。」
純資産は0.8％増加したものの、負債増加の影響などにより自己資本比率は53.2％から52.0％へ低下し、財務体質の指標は悪化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は71,083百万円となり、前連結会計年度末に比べ837百万円（△1.2％）減少しました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上等により利益剰余金が745百万円減少したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の53.2％から53.5％となりました。」
純資産は減少したものの、負債減少などにより自己資本比率は53.2％から53.5％へ改善し、財務体質の数値上の前進が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の44.8％から53.2％となりました。」
第2次中期経営計画の2019年度比3％以上改善という目標に対し、自己資本比率は44.8％から53.2％へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、「純資産の部」は70,870百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,905百万円（＋5.8％）増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により利益剰余金が3,587百万円増加したことによるものであります。この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の44.8％から54.7％となりました。」
利益剰余金の増加により純資産が5.8％増加し、自己資本比率は44.8％から54.7％へ改善した。第2次中期経営計画で掲げた自己資本比率改善目標に対する測定可能な前進が示された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「売上高1,160億円 営業利益42億円 自己資本比率3％以上改善（3か年平均※）（2019年度比）」
第2次中期経営計画で、2020年度から2022年度までの3か年を対象に、2019年度比で自己資本比率を3％以上改善する数値目標を新たに設定した。 - FY2017初出有価証券報告書
「収益力の向上で営業キャッシュ・フローを確保し、競争力の維持・強化に向けた投資や内部留保の充実により健全な財務体質の確立を目指します。」
営業キャッシュ・フローの確保、競争力維持・強化への投資、内部留保の充実を通じて健全な財務体質を目指す方針を示している。