Komori
J−MAX(3422)・施策再掲直近のその他開示(2026-07-15)では「前進」

環境・安全・軽量化と次世代新事業の研究開発

FY2016に初出。31回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。

31記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2024-Q3前進FY20242016: 320162017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 220212022: 420222023: 320232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
自動車・住宅向け部品等の研究開発と製品化推進11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-15前進その他開示

    「本特許により、長尺部品のレーザ溶接時に発生する変形の低減、製品寸法精度及び品質の向上及び手直し工程の削減による生産効率向上等が効果として期待でき、当社の自動車用車体部品及び電動化関連部品における品質向上、生産性向上及び競争力強化につながるものであると考えております。」

    レーザ溶接構造体の製造方法に関する特許取得を通じて、自動車用車体部品・電動化関連部品の品質向上、生産性向上、競争力強化につながる研究開発の具体的な前進を記録する。
  2. FY2026再掲有価証券報告書

    「近年では、カーボンニュートラルに貢献すべく、超ハイテン加工技術の電動化部品への適用及び展開に向けた研究開発を積極的に取り組んでおります。」

    超ハイテン加工技術の電動化部品への適用、軽量化・安全性・精密部品・次世代新事業の研究開発を継続している。研究開発費は132百万円であった。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は60百万円であり、セグメント別では日本60百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費60百万円を記載している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「近年では、カーボンニュートラルに貢献すべく、超ハイテン加工技術の電動化部品への適用及び展開に向けた研究開発を積極的に取り組んでおります。」

    研究開発の重点を超ハイテン加工技術の電動化部品への適用・展開とカーボンニュートラルへの貢献に広げ、研究開発費は173百万円となった。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124百万円であり、セグメント別ではJ-MAX124百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は124百万円となった。活動状況に重要な変更はないと再確認している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は79百万円であり、セグメント別では J-MAX79百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、累計研究開発費は79百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、34百万円であり、セグメント別ではJ-MAX34百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費34百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、75百万円であり、セグメント別ではJ-MAX75百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費75百万円を記載している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、51百万円であり、セグメント別ではJ-MAX51百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費51百万円を計上している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23百万円であり、セグメント別ではJ-MAX23百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期の研究開発費23百万円を計上している。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、環境への対応と安全性の向上を目標とし、自動車の主要部品である車体骨格、安全補強、機能部品、電動化部品及び精密部品について、研究開発活動に積極的に取り組んでおります。また、取引先の要望である自動車の軽量化、衝突安全性能の向上及び商品価値の向上等の課題に対応し、独自な新商品提案を実現することを目指しております。さらには、自動車関連部品のほか、新たな研究開発活動として将来的に市場拡大が予想される事業を事前に検知するため、次世代の新事業及び新商品の開発に取り組んでおります。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は91百万円であります。」

    環境、安全、軽量化、電動化、精密部品および次世代新事業の研究開発方針を継続している。研究開発費は91百万円だった。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67百万円であり、セグメント別では丸順67百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。研究開発費は67百万円で、丸順に計上された。
  13. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17百万円であり、セグメント別では丸順17百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期の研究開発費17百万円を記載している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、86百万円であり、セグメント別では丸順76百万円及び広州10百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、研究開発費86百万円を計上している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、65百万円であり、セグメント別では丸順54百万円及び広州10百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費65百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20百万円であり、セグメント別では丸順20百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期の研究開発費20百万円を記載している。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、環境への対応と安全性の向上を目標とし、自動車の主要部品である車体骨格、安全補強、機能部品、電動化部品及び精密部品について、研究開発活動に積極的に取組んでおります。」

    研究開発対象に電動化部品を明示し、バッテリー関連部品の要素技術、新事業・新商品の開発等を継続している。研究開発費は122百万円であった。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、81百万円であり、セグメント別では丸順69百万円及び広州11百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は81百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、50百万円であり、セグメント別では丸順44百万円及び広州5百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費50百万円を記載している。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23百万円であり、セグメント別では丸順21百万円及び広州2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費23百万円を計上している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、63百万円であり、セグメント別では丸順46百万円及び広州16百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費63百万円を計上している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、43百万円であり、セグメント別では丸順30百万円及び広州12百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費43百万円を計上している。
  23. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であり、セグメント別では丸順15百万円及び広州6百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当四半期の研究開発費21百万円を記載している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、52百万円であり、セグメント別では丸順35百万円及び広州17百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費52百万円を記載している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、33百万円であり、セグメント別では丸順21百万円及び広州12百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費33百万円を記載している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17百万円であり、セグメント別では丸順11百万円及び広州6百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費17百万円を記載している。
  27. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、環境への対応と安全性の向上を目標とし、自動車の主要部品である車体骨格、安全補強、機能及び精密部品について、研究開発活動に積極的に取組んでおります。また、取引先の要望である自動車の軽量化、衝突安全性能の向上及び商品価値の向上等の課題に対応し、独自な新商品提案を実現することを目指しております。さらには、自動車関連部品のほか、新たな研究開発活動として将来的に市場拡大が予想される事業を事前に検知するため、次世代の新事業及び新商品の開発に取組んでおります。」

    環境、安全、軽量化、衝突安全および次世代新事業・新商品の研究開発方針を引き続き記載している。研究開発費は93百万円であった。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、将来の成長に向けて精密部品事業、エンジニアリング事業の拡販及び研究開発活動の拡充を進める」

    研究開発活動の拡充を継続している。当第3四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は66百万円で、丸順29百万円、広州36百万円だった。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また、将来の成長に向けて精密部品事業、エンジニアリング事業の拡販及び研究開発活動の拡充を進める」

    研究開発活動の拡充を継続している。当第2四半期連結累計期間の研究開発費は44百万円で、丸順18百万円、広州25百万円だった。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「また、将来の成長に向けて精密部品事業、エンジニアリング事業の拡販及び研究開発活動の拡充を進める」

    研究開発活動の拡充を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費は16百万円だった。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループでは、環境への対応と安全性の向上を目標とし、自動車の主要部品である車体骨格、安全補強、機能及び精密部品について、研究開発活動に積極的に取組んでおります。」

    高強度鋼板、精密加工、安全機能部品、CAD・CAM・CAE、効率的な溶接、新事業・新商品の研究開発を列挙。研究開発費は170百万円。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
J−MAXの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-15のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
環境・安全・軽量化と次世代新事業の研究開発|J−MAX(3422)の変遷 | Komori