機動的な資本政策としての自己株式取得
FY2018-Q2に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに96社。
- FY2026自己保有株式数の更新有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 430,800 ― 430,800 3.06」
2026年3月31日時点の自己保有株式数は430,800株、発行済株式総数に対する割合は3.06％となっている。 - FY2026-H1自己保有株式数の更新有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 430,700 ― 430,700 3.06」
2025年9月30日時点の自己保有株式数は430,700株、発行済株式総数に対する割合は3.06％となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「取締役会（2024年２月19日）での決議状況 （取得期間 2024年２月20日～2024年２月20日） 180,000（上限） 180（上限） 当事業年度における取得自己株式 150,000 150 残存決議株式の総数及び価額の総額 30,000 30」
2024年2月19日決議の自己株式取得について、上限180,000株・180百万円に対し、当年度に150,000株・150百万円を取得した。自己保有株式数は430,720株となっている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2023年12月31日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,100 － 239,100 1.69」
2023年12月31日時点の自己保有株式数は239,100株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前四半期末の239,000株から100株増加している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,000 － 239,000 1.69」
2023年9月30日時点の自己保有株式数は239,000株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前回記載と同水準である。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,000 － 239,000 1.69」
2023年6月30日時点の自己保有株式数は239,000株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前回記載と同水準である。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,000 － 239,000 1.69」
2022年12月31日時点の自己保有株式数は239,000株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前回記載と同水準である。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,000 － 239,000 1.69」
2022年6月30日時点の自己保有株式数は239,000株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前回記載と同水準である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 239,000 － 239,000 1.69」
2021年12月31日時点の自己保有株式数は239,000株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前四半期末の238,900株から100株増加している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年９月30日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,900 － 238,900 1.69」
2021年9月30日時点の自己保有株式数は238,900株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前四半期末から100株増加している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月30日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,900 － 238,900 1.69」
2021年6月30日時点の自己保有株式数は238,900株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前四半期末から変化していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2020年12月31日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,900 － 238,900 1.69」
2020年12月31日時点の自己保有株式数は238,900株、発行済株式総数に対する割合は1.69％で、前四半期末から変化していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2020年９月30日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,900 － 238,900 1.69」
2020年9月30日時点の自己保有株式数は238,900株、発行済株式総数に対する割合は1.69％である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,800 - 238,800 1.69」
2020年6月30日時点の自己保有株式数は238,800株、発行済株式総数に対する割合は1.69％である。前回記載から100株増加しているが、前年度に取得株数上限へ到達した自己株式取得計画自体は継続的な実績確認となっている。 - FY2020達成有価証券報告書
「当事業年度における取得自己株式 200,000 186,261,400」
2019年6月6日決議の取得上限200,000株について、当事業年度に200,000株を取得し、株数上限に達した。取得価額は186,261,400円で、価額上限300百万円には残額がある。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 238,700 － 238,700 1.69」
2019年12月31日時点の自己保有株式数は238,700株、発行済株式総数に対する割合は1.69％となり、前回確認された197,500株から増加している。自己株式取得の進捗を示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 197,500 － 197,500 1.40」
2019年9月30日時点の自己保有株式数は197,500株となり、前回確認された2019年6月30日時点の107,800株から増加している。自己株式取得計画の進捗を示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「2019年６月30日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 107,800 － 107,800 0.76」
自己保有株式数が2018年12月31日時点の38,500株から2019年6月30日時点の107,800株へ増加し、自己株式取得計画の進捗が確認できる。 - FY2019後退有価証券報告書
「取締役会（2019年６月６日）での決議状況 （取得期間 2019年６月７日～2019年11月30日） 200,000 300,000,000」
新たな自己株式取得計画を決議したが、取得上限は200,000株・300百万円で、前回計画の1,000,000株・750百万円から規模が縮小している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年12月31日現在 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 38,500 － 38,500 0.27」
平成30年12月31日時点の自己保有株式数は38,500株で、前回報告時点から変化していない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 38,500 ― 38,500 0.27」
平成30年9月30日時点の自己保有株式数は38,500株で、前回確認された平成30年6月30日時点の38,400株から増加している。自己株式取得計画の進捗を示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 38,400 － 38,400 0.27」
平成30年6月30日時点の自己保有株式数は38,400株で、前回確認された平成29年12月31日時点の18,300株から増加している。自己株式取得に関する保有株式数の進捗を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成29年12月31日現在 所有者の氏名 又は名称 所有者の住所 自己名義 所有株式数 （株） 他人名義 所有株式数 （株） 所有株式数 の合計 （株） 発行済株式 総数に対する 所有株式数 の割合（％） （自己保有株式） 大木ヘルスケアホールディングス株式会社 東京都文京区音羽 ２丁目１－４ 18,300 － 18,300 0.13」
自己保有株式は平成29年12月31日時点で18,300株となっており、前回報告時点で示された18,100株から増加している。自己株式取得計画の残高ベースでの進捗を示している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「当社は平成29年10月５日開催の取締役会において、会社法第165条第３項の規定により読み替えて適用される同法第156条第１項の規定に基づき、自己株式を取得すること及びその具体的な取得方法について決議し、自己株式の取得を以下のとおり実施しております。」
経営環境の変化に対応した機動的な資本政策として、普通株式を1,000,000株、取得価額総額750百万円を上限に、平成29年10月10日から平成30年3月31日まで市場買付する計画を初めて開示している。10月末日までに18,100株、15百万円を取得したことも記載している。