スターティアホールディングス（3393）・リスク対処
大規模地震などによる事業停止
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による事業活動・店舗運営の停止・制限および財務影響リスク363社が書いているテーマ・逆風361社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに29社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの367件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、災害対応マニュアルおよびBCP（事業継続計画）の策定、安否確認システムの導入、耐震対策、防災訓練、必要物資の備蓄、時差出勤やリモートワークなどの対策を講じていますが、全ての被害や損害を完全に防止できる保証はありません。」
自然災害・感染症等による事業停止リスクに対し、BCP、安否確認、耐震対策、防災訓練、リモートワーク等の対応策を具体化している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、日本国内に本店および主要な支店があることにより大規模地震を始めとした大雨、洪水などの自然災害、重大な感染症、テロ・暴動・戦争、その他予期せぬ事態が発生した場合、従業員、設備・システムなどへ甚大な被害や損害が発生し、営業活動に支障が生じる可能性があります。」
従来の大規模地震リスクから、大雨・洪水、重大な感染症、テロ・暴動・戦争まで対象となる事象の範囲が広がった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、日本国内に本店および支店があるため、大規模地震などが発生した場合、壊滅的な損害を被る可能性があります。」
国内拠点への大規模地震等による事業停止・設備損害のリスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、日本国内に本店および支店があるため、大規模地震などが発生した場合、壊滅的な損害を被る可能性があります。」
国内拠点への大規模災害による営業停止、売上減少、設備修理費用をリスクとしている。