レデイ薬局借入金の財務制限条項
FY2017に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに16社。
- FY2021削除有価証券報告書
「当連結会計年度（2021年５月15日） 該当事項はありません。」
レデイ薬局借入金について、前年度まで記載されていた財務制限条項が当年度末には該当なしとなった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱レデイ薬局の借入金のうち1,200百万円には財務制限条項が付されており」
財務制限条項の対象借入金額が前年度の2,400百万円から1,200百万円へ減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱レデイ薬局の借入金のうち2,400百万円には財務制限条項が付されており」
財務制限条項の対象借入金額が前年度の3,600百万円から2,400百万円へ減少した。条項の内容は継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱レデイ薬局の借入金のうち3,600百万円には財務制限条項が付されており」
財務制限条項の対象借入金額が前期の4,800百万円から3,600百万円へ減少した。条項の内容自体は継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
レデイ薬局借入金の財務制限条項に関する既存リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の連結子会社である㈱レデイ薬局の借入金のうち4,800百万円には財務制限条項が付されており、特定の条項に抵触した場合、その条項に該当する借入先に対し借入金を一括返済することになっております。」
レデイ薬局の48億円の借入金について、純資産水準や2期連続損失に関する財務制限条項を開示している。