調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンの重視
FY2019に初出。27回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）の算出方法は以下のとおりです。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を主要な業績・財務安定性指標として引き続き使用している。当中間期は調整後EBITDA13,056百万円、マージン15.2％、調整後自己資本比率48.6％となった。 - 2026-07-14再掲決算
「調整後EBITDAは7,551百万円、調整後EBITDAマージンは17.5％となりました。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを引き続き業績指標として開示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における調整後EBITDAは26,271百万円（前連結会計年度比0.6％増)、調整後EBITDAマージンは15.9％（前連結会計年度は16.7％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は46.2％（前連結会計年度は42.9％）となりました。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を引き続き主要KPIとして使用し、年度実績を更新した。 - 2026-04-14再掲決算
「調整後EBITDAは26,271百万円、調整後EBITDAマージンは15.9％となりました。」
調整後EBITDA等を業績指標として継続使用している。調整後EBITDAは増加した一方、マージンは16.7％から15.9％へ低下した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）の算出方法は以下のとおりです。」
調整後EBITDA等を引き続き主要な業績・財務安定性指標として使用している。当中間期の調整後EBITDAは14,037百万円、マージンは16.9％、調整後自己資本比率は43.8％となった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における調整後EBITDAは26,124百万円（前連結会計年度比2.1％）、調整後EBITDAマージンは16.7％（前連結会計年度は17.6％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は42.9％（前連結会計年度は41.1％）となりました。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を引き続き主要KPIとして使用している。EBITDAは増加した一方、マージンは低下し、調整後自己資本比率は上昇した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは13,218百万円（前年同期比1.6％減）、調整後EBITDAマージンは17.3％（前年同期は18.4％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は41.9％（前年同期は36.9％）となりました（注）。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を引き続き業績・財務安定性の指標として使用し、中間期の数値を開示している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは7,106百万円（前年同期比1.9％減）、調整後EBITDAマージンは18.6％（前年同期は19.8％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は41.9％（前年同期は35.4％）となりました（注）。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを収益性の指標、調整後自己資本比率を財務安定性の指標として継続使用している。今四半期は前者が前年同期を下回る一方、調整後自己資本比率は上昇した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、経営効率を高め安定した財務体質を維持しつつ、持続的成長を達成するために、収益性の重要な経営指標（KPI）として調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージン、財務の安定性を図る指標として調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）を重視しております。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン、調整後自己資本比率を経営効率・財務安定性の主要KPIとして引き続き重視している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは13,439百万円（前年同期比0.0％減）、調整後EBITDAマージンは18.4％（前年同期は24.7％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は34.5％（前年同期は31.9％）となりました。」
調整後EBITDA等を業績・財務安定性の指標として引き続き使用している。調整後EBITDAは前年同期並み、マージンは低下し、調整後自己資本比率は上昇した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは7,242百万円（前年同期比22.1％減）、調整後EBITDAマージンは19.8％（前年同期は35.4％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は33.0％（前年同期は30.2％）となりました（注）。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を引き続き業績・財務安定性の指標として使用している。調整後EBITDAとマージンは低下した一方、調整後自己資本比率は前年同期を上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは18,545百万円（前年同期比23.4％減）、調整後EBITDAマージンは22.1％（前年同期は43.5％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は32.3％となりました（注）。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を、引き続き業績・財務安定性の指標として開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは13,444百万円（前年同期比11.1％減）、調整後EBITDAマージンは24.7％（前年同期は43.8％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は31.9％となりました（注）。」
調整後EBITDA等を引き続き業績・財務安定性の指標として使用している。調整後EBITDAとマージンは前年同期から低下した一方、調整後自己資本比率は31.9％となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは9,294百万円（前年同期比67.1％増）、調整後EBITDAマージンは35.4％（前年同期は31.4％）、調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）は30.2％となりました（注）。」
調整後EBITDA、調整後EBITDAマージン及び調整後自己資本比率を引き続き業績・財務安定性の指標として用い、当四半期の数値を開示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループでは、経営効率を高め安定した財務体質を維持しつつ、持続的成長を達成するために、収益性の重要な経営指標（KPI）として調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージン、財務の安定性を図る指標として調整後親会社所有者帰属持分比率（調整後自己資本比率）を重視しております。」
収益性指標である調整後EBITDA・マージンに加え、IFRS第16号の影響を除いた調整後自己資本比率を財務安定性のKPIとして明示し、重視する指標を拡張した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、経営効率を高め安定した財務体質を維持しつつ、持続的成長を達成するために、収益性の重要な経営指標（KPI）として調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージン、財務の安定性を図る指標として親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率）を重視しております。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを収益性の重要なKPIとして、自己資本比率を財務安定性の指標として重視する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAは15,121百万円（前年同期は△1,006百万円）、調整後EBITDAマージンは43.8％（前年同期は△3.1％）となりました。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを業績の有用な指標として継続使用し、両指標が前年同期のマイナスからプラスへ転じた実績を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは5,562百万円（前年同期は△3,320百万円）、調整後EBITDAマージンは31.4％（前年同期は△28.1％）となりました（注１）。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを引き続き業績の有用な指標として用いており、当第１四半期は前年同期のマイナスからプラスへ転じた実績を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは3,694百万円（前年同期比79.8％減）、調整後EBITDAマージンは6.5％（前年同期は18.4％）となりました（注１）。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを業績の有用な指標として継続使用している。当第３四半期累計期間の両指標は前年同期から低下している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは△1,006百万円（前年同期は12,790百万円）、調整後EBITDAマージンは△3.1％（前年同期は20.1％）となりました（注１）。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを業績の有用な指標として継続使用している。当第2四半期累計期間は両指標が前年同期のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは△3,320百万円（前年同期は6,460百万円）、調整後EBITDAマージンは△28.1％（前年同期は20.2％）となりました（注１）。」
調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを引き続き業績の有用な指標として使用している。当四半期は両指標が前年同期のプラスからマイナスへ転じた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンは、IFRS第16号「リース」の適用により、対前年で大幅に増加したものの、ほぼ想定通りに推移し、25,212百万円（前連結会計年度比133.1％増）、調整後EBITDAマージンは18.1％（前連結会計年度は9.1％）となりました。」
調整後EBITDAと調整後EBITDAマージンを引き続き業績判断の指標として使用し、年度実績を開示している。増加にはIFRS第16号適用の影響があると説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、調整後EBITDAは12,790百万円（前年同期比116.8％増）、調整後EBITDAマージンは20.1％（前年同期は9.8％）となりました（注１）。なお、調整後EBITDAの大幅な増加は、IFRS第16号「リース」の適用の影響によるものであります。」
調整後EBITDAおよび調整後EBITDAマージンを有用な指標として継続使用し、当四半期の数値を開示している。増加にはIFRS第16号適用の影響があると説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「（注１）当社グループの業績の有用な指標として、調整後EBITDAを用いております。 調整後EBITDAの計算式は以下のとおりです。 ・調整後EBITDA＝営業利益 ＋ その他営業費用 － その他営業収益（協賛金収入除く） ＋ 減価償却費 ＋ 非経常的費用項目（株式取得に関するアドバイザリー費用等）」
調整後EBITDAを業績判断の有用な指標として継続使用し、計算式を明示している。当四半期の数値は6,460百万円と開示された。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、事業状況を判断する上で、有用な指標として調整後EBITDA及び調整後EBITDAマージンを重視しております。」
従来の利益率目標に代わり、調整後EBITDAと調整後EBITDAマージンを事業状況判断の主要指標として初めて明示している。