競合他店との価格競争による収益確保困難
FY2016に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ZOAがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中41社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争に伴う販売単価下落や利益率低下のリスクを継続して記載している。 - 2026-05-14悪化決算
「部材価格の上昇や価格競争の激化など、依然として厳しい事業環境が続きました。」
部材価格の上昇と価格競争の激化が、競争環境および収益確保に関するリスクとして具体的に記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争に伴う販売単価下落と利益率低下のリスクを継続して明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争に伴う販売単価下落や利益率低下のリスクを引き続き明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争による販売単価下落や利益率低下のリスクを引き続き明示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、依然として新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず、飲食業や観光業を中心に非常に厳しいものとなりました。直近では、コロナの新規感染者が減少し状況は収まったかのように見えますが、この先の展開は依然不透明です。」
新型コロナウイルスによる経済・個人消費の厳しさと先行き不透明感を継続して記載している。新規感染者の減少にも触れているが、先行きの不透明感は維持されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、依然として新型コロナウイルスの感染拡大が収まらず、飲食業や観光業を中心に非常に厳しいものとなりました。そしてこの先行き不透明感は当面続くものと見込まれます。」
新型コロナウイルス感染拡大による経済の厳しさと先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争、販売単価下落、利益率低下による収益圧力を引き続き明示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、ＧｏＴｏキャンペーン等の効果により一部の産業で改善が見られたものの、年末にかけてコロナウイルス感染拡大がさらにひっ迫し、それらが原因で倒産件数や失業者数も増加傾向となり、厳しい状況が続きました。」
一部産業の改善を記載する一方、年末にかけた新型コロナウイルス感染拡大のひっ迫、倒産件数・失業者数の増加傾向および厳しい経済状況を記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染拡大により、経済の急速な悪化や個人消費の低迷が依然として続いており回復の見込みが立たず、この状況は当面続くものと考えられ、先行き不透明な状況が長く継続すると見込まれます。」
前四半期から続く新型コロナウイルスによる経済悪化・個人消費低迷について、回復の見込みが立たず、先行き不透明な状況が長期化すると記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの感染拡大により、緊急事態宣言が出され、外出自粛や休業の広がりを受けて、経済は急速な悪化が続く厳しい状況となりました。新型コロナウイルスの感染は拡大を続けており、この状況は当面続くものと考えられ、先行き不透明な状況が長く続くと見込まれます。」
従来の消費停滞・先行き不透明感に加え、新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛・休業で経済の急速な悪化が続くと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
出店競争・値引き競争による販売単価下落や利益率低下のリスクを引き続き明示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、米中貿易摩擦による中国経済の減速が国内景気にも影響が表れ始めるとともに、消費増税の影響を受けて個人消費は減退傾向にあります。」
前四半期まで予測・懸念として記載していた消費増税による個人消費減退について、今回は影響を受けて実際に減退傾向にあると記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、堅調な企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかな回復基調が続きました。しかし、米中貿易摩擦による中国経済の減速が国内景気にも影響が表れ始めるとともに、消費増税を控えた生活防衛意識の高まりから個人消費は減退傾向にあると予測されます。」
景気は回復基調としつつ、消費増税前の生活防衛意識による個人消費の減退傾向を引き続き記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、堅調な企業収益や雇用環境の改善を背景に緩やかな回復基調が続きました。しかし、米中貿易摩擦による中国経済の減速が国内景気にも影響が表れ始めるとともに、消費増税や年金問題の不安による生活防衛から個人消費は減退傾向にあると予測されます。」
個人消費について、従来の回復基調・伸び悩みの併存から、消費増税や年金不安を背景に減退傾向にあるとの説明へ変化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く市場環境は、家電・カメラ量販店、パソコン専門店、パソコンパーツ専門店など各社による市場シェア維持拡大のための出店競争や値引き競争が激化しております。そのため、販売単価の下落や利益率の低下などの厳しい経営環境に置かれております。」
競争激化に加え、販売単価の下落や利益率の低下を明示しており、競争による収益圧力の説明が強まっている。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、企業収益の回復や雇用情勢の改善等により、個人消費も含め緩やかながらも回復基調を続けてまいりました。しかしながら、海外市場動向の不確実性等により、先行きの不透明感は払拭できない状況です。」
個人消費について、従来の伸び悩み・停滞の説明から、緩やかな回復基調との説明に変化した。一方で、海外市場動向による先行きの不透明感は残されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、景気は緩やかな回復基調が続いているものの、実質賃金の落ち込みから個人消費は伸び悩む結果となりました。」
景気回復基調の一方で、実質賃金の落ち込みを背景とする個人消費の伸び悩みが引き続き記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復基調が続いているものの、消費者の節約志向・将来不安により、消費動向に力強さは感じられず、本格的な個人消費の回復には至っていない状況であります。」
節約志向や将来不安による個人消費の弱さが引き続き記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く環境は、競合他店との激しい価格競争にさらされており、収益確保が困難な状況が続いております。また、パソコンの国内出荷台数の減少も続いており、先行きは不透明な状況であります。」
激しい価格競争による収益確保の困難さと、パソコン出荷減少による不透明感が年次報告でも繰り返されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、個人消費については節約志向の高まりによる買い控えや低価格化が進み、依然として停滞しております。」
節約志向、買い控え、低価格化による個人消費の停滞が引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におけるわが国経済は、雇用環境は底堅いものの個人消費については伸び悩み、景気の回復には停滞感がみられ、為替相場においても不安定な状況が続きました。」
個人消費の伸び悩みと景気の停滞感、不安定な為替相場が引き続き記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「個人消費は、物価上昇率の低下によって実質所得が押し上げられているものの、名目賃金の伸び悩みや消費マインドの悪化などから、依然として不安定な状況が続いております。」
個人消費の不安定さと経済の先行き懸念が継続して言及されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社を取り巻く環境ですが、競合他店との激しい価格競争にさらされており、収益確保が困難な状況が続いております。また、消費増税後の消費低迷が持続しており、先行きは不透明な状況であります。」
価格競争と消費低迷を継続的な経営環境上のリスクとして記載している。