半導体不足・サプライチェーン混乱による事業影響
FY2022-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
半導体不足・サプライチェーン混乱を含む事業等のリスクについて、新たなリスクの発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
半導体不足・サプライチェーン混乱を含む事業等のリスクについて、新たなリスク発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「部品不足や物流逼迫による供給不足の緩和等を受け、製造業等に回復が見られたほか、新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の解除により、インバウンド消費を含め、旅行や外食等を中心に個人消費が持ち直ししたことから、緩やかに回復しました。」
部品不足・物流逼迫による供給不足の緩和を記載しており、サプライチェーン上の供給制約が前期より低減したことを示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループが参画しております半導体・半導体製造装置市場におきましては、原材料や部材等のサプライチェーンの混乱や供給不足に改善の兆しが見られましたが、スマートフォンやパソコン等の需要減少を背景にメモリーを中心とした在庫調整が行われたほか、米国の対中輸出規制強化の影響への懸念から半導体設備投資に先送りの動きが見られました。」
半導体不足・サプライチェーン混乱について、原材料・部材の供給不足に改善の兆しが見られたと記載しており、前期までの供給制約リスクの一部低減を示している。ただし、メモリー在庫調整や設備投資先送りは継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
半導体不足・サプライチェーン混乱を含む事業等のリスクについて、新たなリスク発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の日本経済は、ウィズコロナの新たな段階への移行が進む中で各種政策の効果もあり個人消費をはじめ景気は緩やかな持ち直しが見られました。一方で、半導体不足やサプライチェーンの混乱による供給制約、世界各国の金融引き締めの影響、長期化するウクライナ情勢に伴うエネルギー価格の高騰などによる、先行き不透明な状況が続きました。」
半導体不足・サプライチェーン混乱による供給制約が継続していると記載している。金融引き締めやウクライナ情勢に伴うエネルギー価格高騰も不透明要因として併記している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本経済は、新型コロナウイルス感染症の厳しい状況が緩和され個人消費を中心に景気の持ち直しの兆しも見られましたが、中国ロックダウンの影響などからサプライチェーンの混乱による供給制約やウクライナ情勢の長期化による原材料価格の高騰、各国の金融引き締めなどにより、先行き不透明な状況が続きました。」
半導体不足・サプライチェーン混乱のリスクについて、中国ロックダウンによる供給制約が具体化し、ウクライナ情勢長期化による原材料価格高騰も併記されるなど、影響要因が広がっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、企業業績におきましても、海外経済の回復を背景とした輸出や設備投資の拡大により、半導体不足やサプライチェーンの混乱等の影響がありましたが、製造業を中心に回復傾向が見られました。」
半導体不足やサプライチェーンの混乱等の影響が実際にあったと記載している。一方、製造業を中心に回復傾向も示している。