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トーエル(3361)・リスク削除

新型コロナウイルス感染症による個人・法人需要の変動

FY2021-Q1に初出。15回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

15記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2021-Q2 – FY2021対処FY2024-Q22020: 220202021: 420212022: 420222023: 420232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
在宅勤務・感染対策による文具・オフィス用品卸需要拡大4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

トーエルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1削除有価証券報告書
    本 filing では、新型コロナウイルス感染症による個人需要・法人需要の変動に関する直接の記載が確認できない。
  2. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は緩和されつつありオフィス向け等法人需要が回復傾向にあること、また新規顧客開拓にも注力し、販売本数が増加したことで増収となりました。」

    感染症の影響が緩和され、法人需要が回復傾向となり、販売本数の増加と増収として需要面の改善が示されている。
  3. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は緩和されつつありますが、オフィス向け等法人需要の本格的な回復には至らず販売数量は減少しました。」

    感染症の影響は緩和されつつある一方、法人需要の本格回復には至らず、ウォーター事業の販売数量減少として需要面の影響が継続している。
  4. FY2023顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は徐々に緩和されているものの、オフィス向け等法人需要の回復が遅れていることで販売数量は前連結会計年度比減少となりました。」

    感染症の影響が緩和される一方、法人需要の回復遅延によりウォーター事業の販売数量が前年度比で減少した。
  5. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は徐々に緩和されているものの、オフィス向け等法人需要の回復が遅れていることで販売数量は前年同期比微減となりました。」

    感染症の影響が緩和される一方、法人需要の回復遅延によりウォーター事業の販売数量が前年同期比微減となり、需要面の弱さが継続している。
  6. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は徐々に緩和されているものの、オフィス向け等法人需要の回復が遅れていることで販売数量は前年同期比微減となりました。」

    感染症の影響が緩和される一方、法人需要の回復遅延によりウォーター事業の販売数量が前年同期比微減となり、前四半期までの回復傾向から需要面の弱さが示されている。
  7. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響が継続しているものの徐々に販売本数は回復しており、売上高は前年同期比増収となりました。」

    感染症の影響が残る一方、ウォーター事業の販売本数が徐々に回復し、増収となった。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響が継続していることから、特にOEM受託生産が減少したことで全体の販売本数は前年を下回り、売上高は前連結会計年度比わずかながら減収となりました。」

    感染症の影響によりOEM受託生産と全体販売本数が減少し、ウォーター事業の減収として実際に現れている。
  9. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響が継続していることから、特にOEM受託生産が減少したことで全体の販売本数は前年を下回りましたが、家庭用需要が伸びたことにより売上高は前年同期比わずかですが増収となりました。」

    感染症の影響によりOEM受託生産が減少し、全体の販売本数が前年を下回る一方、家庭用需要の伸長により売上高はわずかな増収となった。
  10. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は継続しておりますが、販売数量は減少し、売上高も前年同四半期比わずかですが減収となりました。」

    感染症の影響が継続し、ウォーター事業の販売数量減少とわずかな減収として実際に現れている。
  11. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響は継続しておりますが、在宅時間の増加に伴う家庭用需要の増加により販売数量はわずかながらも回復し、売上高は前年同期比増収となりました。」

    感染症による法人需要減少の影響は残るものの、家庭用需要の増加により販売数量がわずかに回復し、ウォーター事業は増収となった。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の影響により、外出自粛など在宅時間が増加したことで家庭用の需要は伸びたものの、法人需要が減少したことで販売本数(12L換算)は前連結会計年度比5.2%減となり減収となりました。」

    家庭用需要の増加を上回る法人需要減少の影響が通期でも現れ、12L換算販売本数が前年度比5.2%減となった。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による在宅時間増加に伴い家庭用の需要は伸びたものの、法人需要減少が影響しボトル販売本数(12L換算)は前年同四半期比5.1%減となり減収となりました。」

    在宅時間増加による家庭用需要の伸長と法人需要の減少が続き、12L換算のボトル販売本数は前年同四半期比5.1%減となった。前四半期の4.4%減から減少幅が拡大している。
  14. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による在宅時間増加に伴い家庭用の需要は伸びたものの、法人需要減少が影響しボトル販売本数(12L換算)は前年同四半期比4.4%減となり減収となりました。」

    在宅時間増加による家庭用需要の伸長と法人需要の減少が実際に生じ、ボトル販売本数の4.4%減少と減収につながった。
  15. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言に伴い、在宅時間が増加したことで個人需要が増加する一方、法人需要が減少する等の影響を受けました」

    緊急事態宣言と在宅時間の増加により、個人需要の増加と法人需要の減少が実際に生じたと説明されている。
一緒に動いた変遷

「輸入価格・為替変動と販売価格改定のタイムラグ」は、この変遷が動いた15回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

5522★1234
  1. ★この変遷
  2. 1輸入価格・為替変動と販売価格改定のタイムラグ5回
  3. 2新型感染症を巡る動向による海外経済・事業環境の不透明性5回
  4. 3ウォーター事業の基盤拡大と成長2回
  5. 4譲渡制限付株式報酬による株主との利益・価値意識の共有2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーエルの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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