クリヤマホールディングス（3355）・施策前進
グループ横断の研究開発機能集約・研究開発機関再編
FY2023に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」は2026-03-17。直近の記載は2026-09-10。
6記載
3年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
開発部門集約と共通コアエンジンによる製品開発基盤強化7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-10前進決算説明資料
「クリヤマR&Dセンター※が、上記4セグメントすべてを下支えする横断基盤」
研究開発機能が4セグメントを横断的に支える基盤として位置付けられ、新製品・新素材の開発、機能検証、生産性向上を担う運用が具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「従来アジア事業の「その他事業」にクリヤマR&D㈱を含めておりましたが、グローバルな研究・開発機関として位置付けしたことに伴い、同社営業費用を合理的な基準に基づき、セグメント毎に配賦する方法に変更しております。」
2024年1月の研究・開発機関再編後、クリヤマR&Dをグローバルな研究・開発機関として位置付け、営業費用を各セグメントへ配賦する運用段階へ進んだ。 - FY2024-Q1達成有価証券報告書
「また、2024年1月にグローバルベースで付加価値のある技術・製品・人財を生み出すことを目的に研究・開発機関を再編したことに加え、ホース事業の更なるグローバル展開を推進するため、オーストラリアに販売会社を設立する等、企業価値向上に資する施策を着実に実行いたしました。」
2024年1月に研究・開発機関の再編を実施したことが明記され、グループ横断の研究開発機能集約に向けた計画が実行段階に進んだ。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、グローバルベースで付加価値ある技術・製品・人財を生み出す研究・開発機関を再編し、グループ横断で情報・技術・知財を集約することで、上記取組みの実効性を高めてまいります。」
研究開発機関を再編し、グループ横断で情報・技術・知財を集約する施策が初めて明示された。