車種モデルチェンジ・受注競争・車両グレードによるマット事業の業績変動
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024。
SEIMAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「マット事業は、主に自動車用フロアマットの製造販売を行っておりますが、各自動車メーカーの各車種モデルチェンジごとにコンペにより受注しています。受注獲得は年々競争が激化し新技術・低コストが求められています。」
モデルチェンジごとのコンペ、受注競争、新技術・低コスト要求により業績の安定性を欠くという認識を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「マット事業は、主に自動車用フロアマットの製造販売を行っておりますが、各自動車メーカーの各車種モデルチェンジごとにコンペにより受注しています。受注獲得は年々競争が激化し新技術・低コストが求められています。」
モデルチェンジごとのコンペ、受注競争、新技術・低コスト要求により業績の安定性を欠くという認識を再確認した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車用フロアマットの日本国内の販売は出荷数量が微増となりました。海外の販売も出荷数量は増加しましたが、高級タイプの比率が低く低価格帯商品が中心となったため売上高は微増となり、利幅も薄くなりました。」
低価格帯商品の比率が高く、高級タイプの比率が低い商品構成により、売上高は微増にとどまり利幅が薄くなった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「マット事業は、主に自動車用フロアマットを製造販売しておりますが、各自動車メーカーの各車種モデルチェンジごとにコンペにより受注しています。受注獲得は年々競争が激化し新技術・低コストが求められています。」
コンペによる受注競争の激化と新技術・低コスト要求を明示し、マット事業は3期連続でセグメント損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「マット事業は、昨今の世界的な自動車業界の低迷による需要の落ち込みに加え、軽自動車や小型車など普及車向けマットの販売増加により販売単価は悪化しました。」
車種・商品構成によって販売単価や利益率が左右されるリスクが、低価格車向け販売の増加と販売単価悪化として通期で発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、軽自動車や小型車など廉価なタイプの比重がさらに増えて販売単価は悪化しました。また、生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額など人件費の高騰は利益を圧迫しました。その結果、売上高は1,391百万円と前年同四半期と比べ69百万円（4.8％）の減収、営業損失は56百万円（前年同四半期は1百万円の営業損失）となりました。」
車種・商品構成によって販売単価や利益率が左右されるリスクが、廉価タイプの比重上昇と営業損失56百万円として引き続き発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の業績は、軽自動車や小型車など廉価なタイプの販売を中心に販売数量を伸ばし増収となったものの、生産拠点であるタイ国の労働法改正による退職給付引当金の増額など人件費の高騰が利益を圧迫しました。その結果、売上高は942百万円と前年同四半期と比べ18百万円（2.0％）の増収、営業損失は26百万円（前年同四半期は10百万円の営業損失）となりました。」
廉価車種中心の販売構成とコスト負担により、マット事業の販売単価・利益率が業績を左右するリスクが営業損失として引き続き表れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など廉価なタイプの販売が中心となりました。」
車種・商品構成によって販売単価や利益率が左右されるリスクが、廉価なタイプ中心の販売とマット事業の営業損失として引き続き表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、小型車・軽自動車用フロアマットの比率が増えるなど廉価な商品が増加したため、売上高は低調に推移し利益率は悪化しました。その結果、売上高は1,875百万円と前連結会計年度と比べ34百万円（前期比1.8％）の減収、営業損失は10百万円（前連結会計年度は47百万円の営業利益）となりました。」
車両グレード・商品構成によって販売単価や利益率が左右されるリスクが、廉価商品の増加と通期営業損失として発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など低価格車の販売が増加したことにより、数量は増加しましたが、単価は下がり利益率は悪化しました。その結果、売上高は1,461百万円と前年同四半期と比べ1百万円（0.1％）の減収、営業損失は1百万円（前年同四半期は64百万円の営業利益）となりました。」
車両価格帯・商品構成によって販売単価と利益率が左右されるリスクが、低価格車販売の増加と営業損失として実際に表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「日本国内及び海外の販売は、普及車・軽自動車など低価格車の販売が増加したことにより販売単価が下がり、利益率は悪化しました。その結果、売上高は924百万円と前年同四半期と比べ58百万円（6.0％）の減収、営業損失は10百万円（前年同四半期は58百万円の営業利益）となりました。」
車両価格帯・商品構成によって販売単価と利益率が左右されるリスクが、低価格車販売の増加と営業損失として実際に表れた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「日本国内および海外の販売は、高級タイプから普及車・軽自動車など廉価なタイプを主に販売しました。その結果、売上高は472百万円と前年同四半期と比べ9百万円（2.1％）の増収、営業損失は0百万円(前年同四半期は25百万円の営業利益)となりました。」
廉価な車種向け・低価格商品の販売比率が高まり、車両グレードや商品構成がマット事業の利益を左右するリスクが実際の営業損失として表れた。 - FY2018初出有価証券報告書
「マット事業は、主に自動車のフロアーマットを販売していますが、各メーカーの各車種のモデルチェンジごとにコンペにより受注しています。受注の獲得状況は売上・利益に大きく影響しています。また、受注した車のグレードによっては販売単価または利益率も影響します。したがって、マット事業は現在当社グループにおいて業績を牽引している事業でありますが、安定性に欠ける要因を持ち合わせています。」
従来の自動車メーカーの生産調整等とは別に、モデルチェンジごとのコンペによる受注獲得状況や車両グレードが売上・利益を左右し、事業の安定性を欠く要因となると記載した。