販売用不動産・固定資産の価値下落
FY2018に初出。16回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-11-10。
飯田グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。25社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-11-10悪化決算
「当中間連結会計期間末の資産合計は２兆1,129億95百万円となり、前連結会計年度末比で1,008億50百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金の減少366億25百万円、棚卸資産の増加1,268億24百万円及び投資不動産の増加71億33百万円等によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から1,268億24百万円増加し、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産合計は２兆1,129億95百万円となり、前連結会計年度末比で1,008億50百万円の増加となりました。これは主に、現金及び預金の減少366億25百万円、棚卸資産の増加1,268億24百万円及び投資不動産の増加71億33百万円等によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末比1,268億24百万円増加し、残高は1兆936億95百万円となっており、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - 2026-08-07悪化決算
「これは主に、現金及び預金の減少263億80百万円及び棚卸資産の増加644億87百万円等によるものであります。」
棚卸資産の増加により、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループが保有している販売用不動産等の棚卸資産(2026年３月期9,660億39百万円)や有形固定資産(2026年３月期1,365億13百万円)について」
販売用不動産等の棚卸資産が前期の8,183億56百万円から9,660億39百万円へ増加し、価値下落リスクに関する保有資産エクスポージャーが拡大している。 - 2026-05-15悪化決算
「これは主に、現金及び預金の減少644億41百万円、棚卸資産の増加1,746億67百万円等によるものであります。」
棚卸資産は前期末から1,746億67百万円増加し、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーがさらに拡大している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金の減少1,008億97百万円及び棚卸資産の増加1,147億37百万円等によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末から1,147億37百万円増加し、残高は9,061億9百万円となっており、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2025対処有価証券報告書
「販売用不動産等の棚卸資産(2025年３月期7,913億72百万円)や有形固定資産(2025年３月期1,305億98百万円)について」
販売用不動産等の棚卸資産は前期の8,183億56百万円から7,913億72百万円へ減少し、保有資産エクスポージャーが縮小している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 818,356 821,237」
棚卸資産残高は2024年3月末の8,183億56百万円から2024年9月末の8,212億37百万円へ増加し、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「販売用不動産等の棚卸資産(2024年３月期8,183億56百万円)や有形固定資産(2024年３月期1,260億67百万円)について、不動産市況の著しい悪化等によってそれらの価値が下落し」
販売用不動産等の棚卸資産エクスポージャーが前期の7,571億27百万円から8,183億56百万円へ増加している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金の減少662億62百万円、棚卸資産の増加1,274億16百万円、営業貸付金及び営業未収入金の減少81億23百万円、未収還付法人所得税の減少78億89百万円及び有形固定資産の増加93億15百万円等によるものであります。」
棚卸資産が前連結会計年度末比で1,274億16百万円増加し、残高は8,845億43百万円となっており、販売用不動産等の保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金の減少504億81百万円、棚卸資産の増加826億52百万円及び未収還付法人所得税の減少82億66百万円等によるものであります。」
販売用不動産等を含む棚卸資産が前連結会計年度末から826億52百万円増加し、残高は8,397億79百万円となっており、価値下落リスクに関わる保有資産エクスポージャーが拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループが保有している販売用不動産等の棚卸資産(2023年３月期7,571億27百万円)や有形固定資産(2023年３月期1,741億19百万円)について、不動産市況の著しい悪化等によってそれらの価値が下落し、評価損の計上や減損処理を行うことになった場合」
保有資産のエクスポージャーが棚卸資産7,571億27百万円、有形固定資産1,741億19百万円に更新され、前期から増加している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループが保有している販売用不動産等の棚卸資産(2022年３月期6,150億53百万円)や有形固定資産(2022年３月期1,282億１百万円)について」
保有資産の価値下落リスクについて、棚卸資産6,150億53百万円、有形固定資産1,282億1百万円という当期のエクスポージャーに更新している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループが保有している販売用不動産等の棚卸資産(2020年３月期7,092億40百万円)や有形固定資産(2020年３月期1,022億58百万円)について、不動産市況の著しい悪化等によってそれらの価値が下落し、評価損の計上や減損処理を行うことになった場合」
保有する販売用不動産等の棚卸資産7,092億40百万円、有形固定資産1,022億58百万円というエクスポージャーが数値化され、新型コロナウイルス感染症を含む市況悪化への懸念が示されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市況の著しい悪化等によってそれらの価値が下落し、評価損の計上や減損処理を行うことになった場合」
販売用不動産や固定資産の価値下落、評価損・減損のリスクを再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループが保有している販売用不動産やその他の固定資産について、市況の著しい悪化等によってそれらの価値が下落し、評価損の計上や減損処理を行うことになった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
市況悪化による販売用不動産・固定資産の価値下落、評価損・減損の発生をリスクとしている。