資産効率の向上と収益力の強化
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-09-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-08実績引用決算説明資料
「中間期として過去最高の売上高・各種利益を更新」
中間期の過去最高実績を、収益力強化の進捗実績として示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）等、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化という目標及び、その手段としての事業間連携・開発分譲事業を継続している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、手数料単価においても購入が同5.5％、売却が同6.9％それぞれ上昇し、営業利益率が向上いたしました。」
購入・売却の手数料単価が前年同期比で上昇し、営業利益率の向上を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
フィービジネス・リフォーム連携及び開発分譲事業の推進を通じた収益基盤強化を継続している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「開発分譲事業におきましては、用地取得費用や原材料価格の高騰を背景として新築戸建の販売価格が上昇するなか、製販一体の連携強化による原価圧縮及び付加価値向上に努めた結果、自社分譲物件等の契約件数が前年同期比6.6％増加いたしました。この結果、売上高は2,770百万円（前年同期比11.3％増）、営業利益は159百万円（同5.2％増）となりました。」
製販一体の連携強化による原価圧縮・付加価値向上を進め、自社分譲物件等の契約件数、売上高及び営業利益の増加を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、一部の販売用不動産の販売価格を見直し、在庫回転率の向上に努めました。」
収益性・資産効率の向上に関連して、一部販売用不動産の価格見直しを通じた在庫回転率向上の取り組みを記載しているが、改善結果の数値は示していない。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「開発分譲事業におきましては、建材や一部住宅設備の価格が上昇するなか、収益性を重視した仕入戦略や、自社ブランド「ＰＲＩＭＥＳ」シリーズをはじめとした高付加価値物件の企画・販売により原価上昇を吸収し、営業利益率が前年同期比3.0ポイント上昇いたしました。」
収益性重視の仕入れ、高付加価値物件の企画・販売により原価上昇を吸収し、営業利益率が前年同期比3.0ポイント上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「まず、開発分譲事業においては、自社プロデュース物件の引渡が順調に進捗するなか、用地仕入れから物件企画、集客戦略や販売までを一貫したマーケティングで行う製販一体の連携強化により、建材価格等の原価上昇を吸収し、営業利益率が前年同期比9.4ポイント上昇いたしました。」
製販一体の連携と一貫したマーケティングにより建材価格等の原価上昇を吸収し、営業利益率が前年同期比9.4ポイント上昇したという収益性改善の進展を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化を掲げ、事業間連携と開発分譲事業を手段とする方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化を目標として、フィービジネス・リフォーム連携及び開発分譲事業を手段とする方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化を掲げ、フィービジネス・リフォーム連携及び開発分譲事業を手段として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
フィービジネス・リフォームの連携及び開発分譲事業を手段として、収益基盤の強化を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化を掲げ、フィービジネス・リフォーム連携及び開発分譲事業を手段として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）、開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の強化に取り組みました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の強化を引き続き掲げ、フィービジネス・リフォーム連携及び開発分譲事業を手段としている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「前期に、収益性を重視して仕入れた物件の販売に注力した結果、営業利益率が前年同期比5.2ポイント向上いたしました。」
収益性を重視して仕入れた物件の販売に注力し、開発分譲事業の営業利益率が前年同期比5.2ポイント向上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上部門の生産性が向上し、営業利益率が前期と比べて2.1ポイント向上したことによるものであります。」
資産効率・収益性を重視する方針に関連し、売上部門の生産性向上により営業利益率が前期比2.1ポイント向上したと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、来店成約率が同1.1ポイント改善したことや取扱単価の上昇などにより、営業利益率が同4.7ポイント向上いたしました。」
来店成約率の1.1ポイント改善と取扱単価の上昇を通じ、営業利益率が前年同期比4.7ポイント向上したという収益性改善の進展を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、来店成約率が同0.7ポイント改善したことや取扱単価の上昇などにより、営業利益率が同8.7ポイント向上いたしました。」
来店成約率の0.7ポイント改善と取扱単価の上昇を通じ、営業利益率が前年同期比8.7ポイント向上したという収益性改善の進展を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「フィービジネスとリフォームの連携強化（収益面）と開発分譲事業の推進（事業規模の拡大）など、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の実現を目指してまいりました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の実現を引き続き目標として掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「高い成長を持続するために、資産効率並びに収益性を重視した経営戦略により、更に強固な収益基盤を構築する必要があると考えており」
資産効率・収益性を重視し、強固な収益基盤を構築するという目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「中古住宅×リフォーム×ＦＰ」の取扱件数増加に取り組むなど、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の実現を目指してまいりました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の実現を目標として掲げ、その手段として中古住宅・リフォーム・ＦＰの取扱件数増加を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中古住宅・リフォーム市場の活性化に向けた国策を背景に、「中古住宅×リフォーム×ＦＰ」の取扱件数増加に取り組むなど、ワンストップ体制のシナジー最大化戦略に注力することで、持続的成長と高収益な事業基盤の実現を目指してまいりました。」
持続的成長と高収益な事業基盤の実現を掲げ、「中古住宅×リフォーム×ＦＰ」の取扱件数増加を手段として継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「特に「中古住宅×リフォーム×ＦＰ」の取扱件数増加により収益性を向上させる戦略を推進するため、流通事業においてリフォーム提案を前提とした中古住宅の紹介を積極的に行った結果、中古住宅の取り扱い件数が同11.7％増加するとともに、リフォームの請負契約件数も同3.4％増加いたしました。」
中古住宅・リフォーム・ファイナンシャルプランニングを組み合わせて収益性を高める施策を具体化し、中古住宅取扱件数11.7％増、リフォーム請負契約件数3.4％増という進展を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「開発分譲事業におきましては、流通店舗に集まる売主様直接の売却情報を活用するとともに、流通店舗にストックされた購入顧客の情報を活用することで、集客・販売コストの圧縮や事業期間が短縮するなど、営業利益率が前年同期比6.9ポイント改善いたしました。」
売主・購入顧客の情報活用により集客・販売コストを圧縮し事業期間を短縮した結果、営業利益率が前年同期比6.9ポイント改善したという具体的な前進を記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「更に、流通事業にストックされている顧客情報を活かした販売戦略により、事業期間が短縮するなど、棚卸資産回転率が向上いたしました。」
顧客情報を活用した販売により事業期間が短縮し、棚卸資産回転率が向上したという、資産効率改善の具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなかで当社グループにおきましては、「住まい・暮らし」を事業領域としたワンストップ体制により、営業効率の向上と収益力の強化に取り組みました。」
従来の「資産効率の向上」から、今回の記載では「営業効率の向上」へ重点の表現が変わっている。収益力の強化は継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「資産効率の向上と収益力の強化を追求してまいりました。」
定量目標や期限のない重点課題として、資産効率と収益力の向上を継続して掲げている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「資産効率の向上と収益力の強化に取り組みました。」
定量目標や期限を伴わない経営上の重点課題として記載している。