サステナビリティ／CSRの重点テーマと推進体制
FY2020に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2026前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は、３回実施したサステナビリティ委員会にて、各重点課題（マテリアリティ）の推進として「ＧＨＧ排出量管理方法の精緻化（システムの導入）」、「次期経営計画の策定を見据えたサステナビリティ戦略」、「木材調達ガイドラインの策定」、「人権デューデリジェンスにかかる新３カ年ロードマップ推進」、「『森を、つなぐ』東京プロジェクトの推進」等に関する審議を実施しました。」
サステナビリティ委員会でGHG管理システム、木材調達、人権デューデリジェンス、森林プロジェクト等を審議し、部門事務局会議・環境分科会・人権分科会も計9回開催した。 - 2026-05-28前進ガバナンス
「サステナビリティ委員会」
サステナビリティ委員会を経営会議等と並ぶ委員会として体制図に明示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「サステナビリティポリシー「Earth Pride－地球を、つなぐ－」を策定・公表しています。サステナビリティポリシーは、当社グループが大切にしたい「人間らしさ」「自然との共生」「共に創る未来」の３つのテーマをベースにしています。さらに、これらを実現するために、2030年までに特に取り組むべき５つの重点課題（マテリアリティ）として、「ダイバーシティ＆インクルージョン」「人権」「脱炭素」「生物多様性」「サーキュラーデザイン」を特定しています。」
従来のサステナビリティ／CSR重点テーマを、2050年のありたい姿、三つの基礎テーマ、2030年までの五つのマテリアリティからなる枠組みへ再整理した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティの重点テーマと推進体制について、重要な変更はないとした。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティの重点テーマと推進体制について、重要な変更はないとした。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティの重点テーマと推進体制について、重要な変更はないとした。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティの重点テーマと推進体制について、重要な変更はないとした。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティの重点テーマと推進体制について、重要な変更はないとした。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「安心・安全」「環境」「コミュニティ」「健康・快適」をサステナビリティの重点テーマに掲げ、また「人材」と「マネジメント体制」を推進基盤として位置付け、それぞれのテーマに事業活動と紐づけた定量・定性目標を設定し、PDCAサイクルを着実に回しながら事業を推進してまいります。」
サステナビリティの4重点テーマ、人材・マネジメント体制、定量・定性目標とPDCAによる推進方針を継続した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
サステナビリティ／CSRの重点テーマと推進体制を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更はないと記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループでは、「安心・安全」「環境」「コミュニティ」「健康・快適」をサステナビリティ／CSRの重点テーマに掲げ、また「人材」と「マネジメント体制」を推進基盤として位置付け、それぞれのテーマに事業活動と紐づけた定量・定性目標を設定し、PDCAサイクルを着実に回しながら事業を推進してまいります。」
サステナビリティ委員会への改称、2020年4月1日のサステナビリティ推進部新設、重点テーマへの定量・定性目標設定とPDCA運用を開示した。