環境変化に対応できる持続可能な企業集団の形成
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ダイドーリミテッドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに68社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社におけるサステナビリティの統制については、統轄会社に「ダイドーエンゲージメント・サステナビリティ推進室」を設置し、同推進室を中心に、事業部門と協同で「サステナビリティ基本方針」に基づき当社グループのサステナビリティに関する方針や取り組みの策定、施策の立案及び目標に関する指標の設定を2023年度より行っており、随時、取締役会にて、報告、上程を行っております。」
サステナビリティ基本方針、推進室、各部門の指標・目標設定、取締役会報告による全社的な運営体制を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、上記の目標を推進、達成するために、「サステナビリティ基本方針」を全社統一の道標として制定しております。これらを含む取り組みにつきましては、現在、担当部門のダイドーエンゲージメント・サステナビリティ推進室が中心となり、各部門において、指標の設定と現状の把握及び目標の設定を行っており、2024年３月期中を目途に開示を行う方針です。」
従来のSDGs・持続可能な企業集団という目標を、全社統一のサステナビリティ基本方針、専管推進室、指標・目標の設定および2024年3月期中の開示方針へ具体化している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後も、環境への配慮、社会の変化に対応した製品・サービスの創出やそれらを生み出す調達、生産プロセスへの配慮、そして地域との共生や人権への配慮を行なうことで、事業を通じて持続可能で豊かな社会の実現へ貢献し、社会から信頼される企業であり続けられるようつとめてまいります。」
SDGs対応を、環境配慮型素材・サプライチェーン管理に加え、製品・サービス、調達、生産、地域共生、人権への配慮まで広げて記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「国連持続可能な開発サミット」にて示された「持続可能な開発目標/Sustainable Development Goal(SDGs）」につきましては、2002年より自社工場が導入している「コンプライアンス＆サプライチェーン・トータル・マネジメント・システム」および、サプライヤーの皆様に理解と遵守適合同意をお願いしている「ダイドーサプライヤー行動規範」等、各事業を通じて対応を進めております。」
SDGsへの対応を、自社工場の管理システムやサプライヤー行動規範を通じて継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「国連持続可能な開発サミット」にて示された「持続可能な開発目標／Sustainable Development Goals(SDGs)」につきましては、自社工場が導入している「統合マネジメントシステム（CSM2000）」及び、サプライヤーの皆様に理解と遵守適合同意をお願いしている「ダイドーサプライヤー行動規範」等、事業を通じて対応を進めております。」
持続可能な企業集団という従来の目標を、SDGs、統合マネジメントシステム、サプライヤー行動規範との整合性を確認する取り組みとして具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、グループ各社の役割と責任を明確にして、お客様にご満足いただける品質を提供し続け、環境の変化に対応できる持続可能な企業集団の形成に取り組み、企業価値の向上を目指してまいります。」
グループ各社の役割・責任、品質提供、環境変化への対応、持続可能な企業集団という従来の目標を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ各社の役割と責任を明確にして、お客様にご満足いただける品質を提供し続け、環境の変化に対応できる持続可能な企業集団の形成に取り組み、企業価値の向上を目指してまいります。」
グループ各社の役割・責任の明確化と品質提供を、持続可能性・企業価値向上の文脈で示している。