投資有価証券評価損の計上
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-Q2。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。23社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに29社。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 1 －」
前年同期に1百万円計上していた投資有価証券評価損は、当第2四半期連結累計期間には計上していない。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 1」
前年同期には計上されていなかった投資有価証券評価損を、当第2四半期累計期間に1百万円計上した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、該当事項はありません。」
前年度に715百万円計上した投資有価証券評価損について、当年度は計上していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、子会社清算益等が減少しましたが、固定資産売却益の増加、投資有価証券評価損の減少、法人税等調整額の減少等により、前年同四半期に比べ1,761百万円減少いたしました。」
投資有価証券評価損は当第3四半期累計には計上されず、前年同期の944百万円から減少したことが純損失縮小要因となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、固定資産売却益の増加、投資有価証券評価損の減少等により、前年同四半期に比べ1,053百万円減少いたしました。」
前年同期に805百万円計上した投資有価証券評価損は当四半期には計上されず、評価損の減少が親会社株主帰属四半期純損失の縮小要因となった。 - FY2022-Q1第1四半期の評価損計上額を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、経常損失の減少に加え、投資有価証券評価損の減少等により、前年同四半期に比べ1,039百万円減少いたしました。」
前年同期に702百万円計上した投資有価証券評価損は当四半期には計上されず、評価損の減少が親会社株主帰属四半期純損失の縮小要因となった。 - FY2021通期の評価損計上額を更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について715百万円（その他有価証券の株式715百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券評価損を通期で715百万円計上した。 - FY2021-Q3第3四半期の評価損等を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、投資有価証券評価損の計上や事業構造改善費用の計上、繰延税金資産の取崩しを行ったことなどにより、前年同四半期に比べ3,018百万円増加いたしました。」
第3四半期累計で投資有価証券評価損944百万円を特別損失に計上し、投資有価証券評価損が親会社株主帰属四半期純損失の増加要因となった。 - FY2021-Q2第2四半期の評価損計上額を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、経常損失の増加に加え、投資有価証券評価損の計上等により、前年同四半期に比べ1,983百万円増加いたしました。」
投資有価証券評価損を第2四半期累計で805百万円計上し、親会社株主帰属四半期純損失の増加要因となった。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純損失は、経常損失の増加に加え、投資有価証券評価損の計上等により、前年同四半期に比べ1,574百万円増加いたしました。」
四半期連結損益計算書で投資有価証券評価損702百万円を特別損失として計上したことを、親会社株主帰属四半期純損失の増加要因として初めて独立して記載している。