円高による国内販売・外貨建て販売および中国子会社の業績影響
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
トーア紡コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「テキスタイル部門は、新規案件の獲得により増収となりましたが、為替の影響と羊毛相場の高騰により損益の改善にはいたりませんでした。」
為替の影響が、テキスタイル部門で増収にもかかわらず損益改善に至らない要因として実際の業績に現れた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外において外貨建て取引を行っております。外貨建て取引に対しては、為替変動のリスクを軽減するために為替予約によるヘッジを行っております。しかしながら、為替レートが大幅に変動した場合には、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建取引、為替予約によるヘッジ、為替レートの大幅変動リスクを継続して記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「原材料およびエネルギー価格の高止まりや為替の動向など、先行き不透明な状況が続いております。」
為替の動向が、原材料・エネルギー価格の高止まりと並ぶ先行き不透明要因として継続して記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原材料およびエネルギー価格の高止まりや為替の動向など、先行き不透明な状況が続いております。」
為替の動向が、原材料・エネルギー価格の高止まりと並ぶ先行き不透明要因として継続して記載されている。 - FY2023-Q1急激な為替変動の明示有価証券報告書
「主要各国の金融引締めによる急激な為替変動等、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
従来の円高・円安による個別事業への影響に加え、主要各国の金融引締めに伴う急激な為替変動が経済環境上の不透明要因として明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻を受けたエネルギー価格の高騰に加え、急激な円安によって物価が上昇するなど、先行きは不透明感を増しております。」
従来の円高影響とは異なる急激な円安による物価上昇を、引き続き経済環境上の影響要因として記載している。 - FY2022-Q2円高から円安への転換有価証券報告書
「急激な円安によって物価が上昇するなど、先行きは不透明感を増しております。」
従来の円高による海外販売・中国子会社への影響とは異なり、急激な円安による物価上昇が経済環境の変化として記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外の連結子会社や持分法適用会社の経営成績は、連結財務諸表作成において円換算されるため、換算時の為替レートにより円換算後の価値が大幅に変動し、経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建取引と海外会社の円換算による為替変動リスクを、リスク項目として引き続き明示している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「テキスタイル部門では、郊外専門店向けのレディース素材は順調でしたが、メンズ素材は16年春夏物の受注減と海外販売分が円高の影響を受けたため、減収となりました。」
円高が海外販売分の減収要因として年度業績にも現れている。中国子会社についても為替の影響による減収が記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「メンズ素材は16年春夏物の受注減と、円高の影響による国内販売額の減少と、ドル建て販売分の円ベース売上減により減収となりました。自動車内装材製造販売の中国子会社は、モデルチェンジ車種の立ち上がりと小型車の減税効果もあり販売増となりましたが、為替の影響により減収となりました。」
円高・為替による衣料事業の国内販売、ドル建て販売および中国子会社の減収影響が引き続き業績説明に現れている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「メンズ素材は16年春夏物の受注減と、円高の影響による国内販売額の減少と、ドル建て販売分の円ベース売上減により減収となりました。自動車内装材製造販売の中国子会社は、モデルチェンジ車種の立ち上がりと小型車の減税効果もあり販売増となりましたが、為替の影響により減収となりました。」
衣料事業の国内・ドル建て販売と、中国子会社の売上について、円高・為替の影響による減収が実際の業績説明に現れている。