新型コロナウイルス感染拡大による事業・業績への影響
FY2020-Q2に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「介護関連は、コロナ禍の影響は継続していますが利用者・入所者数が徐々に回復しており堅調でした。」
コロナ禍の影響が介護関連で継続している一方、利用者・入所者数は徐々に回復している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症等の重大な感染症の発生及び感染拡大による影響が長期化、深刻化した場合、市況の悪化や国内外サプライチェーンの停滞、当社グループ事業活動の停滞等、経営成績及び財政状態等に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルスを含む重大感染症について、影響の長期化・深刻化による市況、サプライチェーン、事業活動への影響可能性を正式なリスクとして再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染拡大による事業影響を引き続き注視する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、本感染症につきましては、変異株の出現等引き続き予断を許さない状況にあり、今後の広がり方や収束時期等を正確に予測することは困難であります。引き続き本感染症の影響を注視した事業運営を行う方針のもと、現時点において入手可能な情報に基づき、固定資産の減損会計、繰延税金資産の回収可能性等の見積もりを行っておりますが、本感染症の経営環境への影響は不確定要素が多く、今後の経過によっては、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
感染拡大・変異株の影響が継続し、固定資産減損や繰延税金資産の回収可能性にも不確実性があるとして、影響を注視する方針を再確認している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 821百万円」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が複数事業で継続し、感染症による損失は第2四半期累計の532百万円から第3四半期累計で821百万円に増加した。感染拡大による事業影響は引き続き注視するとしている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。 新型コロナウイルス感染症による損失 532百万円」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が複数事業で継続し、第2四半期累計期間の感染症による損失は532百万円となった。前年同期の177百万円から増加しており、衣料繊維、産業機材、人とみらい開発、生活流通の各分野で販売・受注・利用率への影響が記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大による事業への影響については、今後も注視してまいります。 新型コロナウイルス感染症による損失 201百万円」
感染拡大による事業影響を引き続き注視するとし、第1四半期に感染症による損失201百万円を計上している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 1,316百万円」
感染拡大の影響が通期で継続し、休館・操業停止等に伴う特別損失は第3四半期累計の721百万円から通期1,316百万円へ増加した。固定資産減損や繰延税金資産の回収可能性にも感染症影響が続く前提を置いている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による損失 721百万円」
新型コロナウイルス感染症の影響が複数事業の売上・受注・利用者数の減少や休館・臨時休業として継続し、第3四半期累計では感染症による損失721百万円を特別損失に計上している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大による当社の事業等への影響は、当第２四半期連結会計期間後半から生じており、今後、新型コロナウイルス感染症の収束時期やその他の状況の経過により、当社の財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。新型コロナウイルス感染症による損失 177百万円」
第2四半期会計期間後半から影響が生じたと明記し、衣料繊維・産業機材・人とみらい開発・生活流通の複数事業で販売・受注・利用者数の減少や休館・臨時休業が発生している。損益計算書では新型コロナウイルス感染症による損失177百万円を特別損失として計上している。