EC市場の新規参入・過当競争による利益率低下リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2020。
ジェネレーションパスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「参入障壁が低いことから、EC市場のさらなる拡大に伴い、新規参入業者が増加し、利益率や品質を度外視した過当な価格競争が業界内に横行するような状況になった場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
EC市場の新規参入・過当な価格競争及び大手通販事業者のネット販売強化による競争リスクを再確認している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、カタログ等の紙媒体を主力としている大手の通信販売事業者がインターネットを本格的に活用した販売活動を強化する可能性もあります。豊富な商品群や顧客基盤、販売ノウハウを有するカタログ通販業者等がインターネットによる販売活動を強化した場合、想定していた市場シェアを確保できず、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の新規参入・過当競争に加え、大手カタログ通販事業者のインターネット販売強化による市場シェア低下リスクを追加している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループが関連する小売業界におきましては、消費者の消費トレンドが依然として強い節約志向にあり、多様化する消費者ニーズに応えるべく競合他社の出店攻勢や仕入原価・宅配料金の値上げ等、経営環境は依然として厳しい状況となっております。」
競合他社の出店攻勢や仕入原価・宅配料金の値上げが、厳しい経営環境の要因として具体的に記載されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、上海特区における運営母体の変更やBtoB販売での価格競争の激化により、当初計画していた売上高に対する進捗が遅れており、一部の在庫に関して商品評価損を計上することとなりました。」
BtoB販売における価格競争の激化が実際に売上計画への進捗遅延につながったと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「参入障壁が低いことから、今後もEC市場のさらなる拡大に伴い、新規参入業者が増加し、利益率や品質を度外視した過当な価格競争が業界内に横行するような状況になった場合、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
EC市場の参入障壁の低さを背景に、新規参入と過当な価格競争が業績へ影響する可能性を記載している。