人材教育・働きやすい職場環境・ダイバーシティの整備
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに17社。
- FY2025女性管理職比率の実績更新有価証券報告書
「当社では2025年11月30日現在、女性の正社員比率は63.8%、パート・アルバイト社員を含めると77.8%、女性管理職比率は30.8%と高く、女性が安心して活躍できる環境整備として、育児・介護休業規程を定めて子育て・介護を両立し働けるようにしております。当面は、女性正社員比率は50%以上を維持、女性管理職比率は30%以上を維持することを目標に取組んでまいります。」
女性正社員比率63.8％、女性管理職比率30.8％を2025年11月末時点の実績として開示し、従来の50％以上・30％以上の維持目標を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社では2025年２月28日現在、女性の正社員比率は62.6%、パート・アルバイト社員を含めると76.8%、女性管理職比率は40.0%と高く、女性が安心して活躍できる環境整備として、育児・介護休業規程を定めて子育て・介護を両立し働けるようにしております。当面は、女性正社員比率は50%以上を維持、女性管理職比率は30%以上を維持することを目標に取組んでまいります。」
女性正社員比率62.6％、女性管理職比率40.0％を実績として開示し、従来の50％以上・30％以上の維持目標を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当面は、女性正社員比率は50%以上を維持、女性管理職比率は30%以上を維持することを目標に取り組んでまいります。」
女性正社員比率50％以上及び女性管理職比率30％以上という測定可能な人的資本目標を新たに明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、より働きやすい就業・職場環境の整備に向け、ダイバーシティマネージメント（＊）を意識した、組織戦略も進めてまいります。年間休日数の増大や、労働生産性の向上に伴う残業労働時間の低減、そして当社は女性従業員が圧倒的に多い職場であることから、育児・介護休業等、女性が働きやすい職場にするための制度の積極的導入を進めてまいります。」
ダイバーシティ、休日増加、残業時間低減、育児・介護休業制度の導入による職場環境整備を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、より働きやすい就業・職場環境の整備に向け、ダイバーシティマネージメント（＊）を意識した、組織戦略も進めてまいります。年間休日数の増大や、労働生産性の向上に伴う残業労働時間の低減、そして当社は女性従業員が圧倒的に多い職場であることから、育児・介護休業等、女性が働きやすい職場にするための制度の積極的導入を進めてまいります。」
ダイバーシティ、休日増加、残業時間低減、育児・介護休業制度の導入による職場環境整備を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、より働きやすい就業・職場環境の整備に向け、ダイバーシティマネージメント（＊）を意識した、組織戦略も進めてまいります。年間休日数の増大や、労働生産性の向上に伴う残業労働時間の低減、そして当社は女性従業員が圧倒的に多い職場であることから、育児・介護休業等、女性が働きやすい職場にするための制度の積極的導入を進めてまいります。」
ダイバーシティ、休日増加、残業時間低減、育児・介護休業制度の導入を通じた職場環境整備を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「将来の強固な経営体制の構築に向けた人材投資による人件費の増加」
強固な経営体制の構築に向けた人材投資を継続しており、その人件費増加が業績の負担要因として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、より働きやすい就業・職場環境の整備に向け、ダイバーシティマネージメントを意識した、組織戦略も進めてまいります。年間休日数の増大や、労働生産性の向上に伴う残業労働時間の低減、そして当社は女性従業員が圧倒的に多い職場であることから、育児・介護休業等、女性が働きやすい職場にするための制度の積極的導入を進めてまいります。」
働きやすい職場、ダイバーシティ、休日増加、残業時間低減、育児・介護休業制度の導入方針を具体化して再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そして、従業員教育にも注力し、経営体制を人的側面から強化するとともに、優秀な人材を確保するため、より働きやすい就業・職場環境の整備を行うことにも努めてまいります。」
従業員教育、優秀な人材の確保、就業・職場環境の整備を通じて人的側面から経営体制を強化する施策。