「変革元年」における4分野の構造改革
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間においても、引き続き、収益構造改革を推進いたしました。」
従来の構造改革を収益構造改革として継続推進している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「『収益構造改革の継続推進』においては、前事業年度に大きな成果を上げた収益構造改革を継続推進、コストコントロールの徹底を図り、ＤＸ・ＰＭＩによる「働き方改革」の促進、「最適直間比率」の実現に努めます。」
前事業年度に成果があった収益構造改革を、コストコントロール、DX、PMI、働き方改革へつなげて継続する方針を示している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「実行施策の３つの大きな柱として、「マーチャンダイジングの強化」、「コストコントロールの最適化」「新店と既存店への積極投資」を進めてまいります。」
従来の事業・マーチャンダイジング・組織・経費の4分野の構造改革という枠組みから、マーチャンダイジング、コストコントロール、投資の3本柱へ重点施策の表現を置き換えた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような社会経済の状況下、当社グループは、更なる企業の成長と発展を目指すべく、今期を構造改革「仕上げの年」として、昨年度より取り組んでいる４つの分野での構造改革を推進しております。」
事業、マーチャンダイジング、組織、経費の4分野で構造改革を進める枠組みを維持している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「今期を構造改革「仕上げの年」として、昨年度より取り組んでいる４つの分野での構造改革を推進しております。」
事業、マーチャンダイジング、組織、経費の4分野で構造改革を進める枠組みを継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間の主な取組内容および成果といたしましては、以下のとおりです。①「事業構造改革」では、戦略分野であるリフォーム事業で昨年度実施した子会社との統合効果の拡大を図るとともに統合後の課題について検討を開始いたしました。②「マーチャンダイジング構造改革」では、取引形態・ルートや個別商品の見直しといったＭＤプロセス改革を継続的に実施し、お客様起点の商品力の強化を推進しております。③「組織構造改革」では、営業本部の機能から仕入機能を分離し、商品本部を新設し、また経営企画本部の機能を社長直轄とし、経営企画本部を解消し、営業本部、商品本部、開発本部、管理本部の４本部制としました。④「経費構造改革」ではグループ全体の最適化を図るため、店舗管理業務の簡素化、効率化、集中化を推進し、一部子会社機能を本社に統合・集約しました。」
4分野の構造改革について、リフォーム統合後の課題検討、MDプロセス改革、4本部制への再編、子会社機能の本社統合・集約など具体的な施策を実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度から開始した構造改革の施策効果により売上高総利益率が向上し、さらに総労働時間の減少等により販管費が前連結会計年度に比べ９億68百万円減少（同比2.5％減）しました。」
構造改革について、売上総利益率の向上と販管費9億68百万円減少という効果を年度実績として記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の主な取組内容と成果としましては、①「事業構造改革」では、事業ポートフォリオの再編と新たなマーケットの開拓に取り組んでおり」
事業構造、マーチャンダイジング、組織、経費の4分野で構造改革を進める枠組みを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度からムリ・ムダ・ムラを排除し生産性やコスト競争力を向上させ、更なる顧客価値創出に向けたリソースを確保するため、「変革元年」を基本テーマに「事業構造」・「マーチャンダイジング構造」・「組織構造」・「経費構造」の４つの分野の構造改革に取り組んでおります。」
事業、マーチャンダイジング、組織、経費の4分野で構造改革を進める枠組みが継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間からムリ、ムダ、ムラを排除し生産性やコスト競争力を向上させ、更なる顧客価値創出に向けたリソースを確保するため、「変革元年」を基本テーマに「事業構造」・「マーチャンダイジング構造」・「組織構造」・「経費構造」の４つの分野の構造改革に取り組んでおります。」
生産性・コスト競争力の向上と顧客価値創出に向け、事業、商品政策、組織、経費の4分野で構造改革を開始した。