財務体質の改善と経営安定性の向上
FY2017に初出。24回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。30社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「47.2％」
自己資本比率が第1四半期末に47.2％と記載され、前年度末の水準から上昇した。 - FY2026前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 43.4 44.3 46.4」
自己資本比率は前連結会計年度末の44.3％から46.4％へ上昇した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 43.4 44.5」
自己資本比率は前連結会計年度末の43.4％から当中間連結会計期間末の44.5％へ上昇した。 - FY2024前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 38.0 41.6 41.9 41.5 43.4」
自己資本比率は前連結会計年度の41.5％から43.4％へ上昇した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 39.9 42.1 41.5」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.5％から当第３四半期末の42.1％へ上昇した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 42.1 43.3 41.5」
自己資本比率は当第２四半期末に43.3％となり、前連結会計年度末の41.5％を上回った。 - FY2023自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 37.4 38.0 41.6 41.9 41.5」
自己資本比率は前連結会計年度の41.9％から41.5％へ低下した。 - FY2023-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 40.9 39.9 41.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.9％から当第3四半期末の39.9％へ低下した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 42.5 42.1 41.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.9％から当第2四半期末の42.1％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 41.9 42.3 41.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.9％から42.3％へ上昇した。 - FY2022-Q3自己資本比率低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 40.1 40.9 41.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.6％から当第3四半期末の40.9％へ低下した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 40.5 42.5 41.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.6％から当第2四半期末の42.5％へ上昇した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 39.7 41.9 41.6」
自己資本比率は前連結会計年度末の41.6％から当第1四半期末の41.9％へ上昇した。 - FY2021-Q3自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 38.2 40.1 38.0」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.0％から40.1％へ上昇した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 38.4 40.5 38.0」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.0％から当第２四半期末の40.5％へ上昇した。 - FY2021-Q1自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 38.3 39.7 38.0」
自己資本比率は前連結会計年度末の38.0％から当第１四半期末の39.7％へ上昇した。 - FY2020自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率は利益剰余金の増加等により同0.6ポイント増の38.0％となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.4％から38.0％へ上昇した。 - FY2020-Q3自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 35.0 38.2 37.4」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.4％から当第3四半期末の38.2％となった。 - FY2020-Q2自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 37.4 38.4」
自己資本比率は前連結会計年度末の37.4％から当第2四半期末の38.4％へ上昇した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「４年間で1,000億円のキャッシュを活用し、戦略的なＭ＆Ａ・アライアンス投資を積極的に展開していきます。平成29年３月期までの６年間の財務体質の改善ステージから、次の４年間は、レバレッジを効かせて成長を加速する戦略を遂行していきます。」
財務体質の改善を続ける方針から、次の4年間は1,000億円のキャッシュを戦略投資に活用し、レバレッジによって成長を加速する方針へ位置づけが変化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「本計画期間では収益力の回復、また継続的に財務体質の改善に取り組んでまいりました。その結果財務面では、経営統合前に1,240億円あった有利子負債残高を541億円まで削減し、自己資本比率についても利益の蓄積、自己株式の処分などにより経営統合前の7.7％を34.5％まで向上させる等成果を収めることができました。」
財務体質改善を継続的な経営課題として示し、有利子負債と自己資本比率の長期的な改善実績を記載した。