異常気象によるガス・アクア事業への影響
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024。
TOKAIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「高気温等により家庭用ガスの単位消費量が減少したものの、需要家件数が増加したことで売上高は83,688百万円（前連結会計年度比0.9％増）となりました。」
高気温等による家庭用ガス単位消費量の減少が、当年度の事業実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、仕入価格に連動した販売価格の引き下げや高気温等による家庭用ガス販売量の減少により、売上高は56,491百万円（前年同期比1.8％減）となりました。」
高気温等による家庭用ガス販売量の減少が、売上高の前年同期比1.8％減少として実際の業績に影響した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ＬＰガス事業につきましては、引き続き顧客獲得を推進した結果、需要家件数は前連結会計年度末から16千件増加し762千件となりました。一方、仕入価格に連動した販売価格の引き下げや高気温等による家庭用ガス販売量の減少により、売上高は34,417百万円（前年同期比4.3％減）となりました。」
高気温等による家庭用ガス販売量の減少が、エネルギー事業の売上高減少として実際の業績に影響した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これらにより、当セグメントの売上高は54,675百万円（同2.9％増）となりましたが、高気温によるガス単位消費量の減少や、仕入コストの増加等が影響し、営業利益は1,214百万円（同41.5％減）となりました。」
高気温によるガス単位消費量の減少が、仕入コスト増加とともにガス・石油セグメントの営業利益減少に実際に影響した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「これらにより、当セグメントの売上高は33,948百万円（同3.6％増）となりましたが、高気温によるガス単位消費量の減少が影響し、52百万円の営業損失（前年同期は393百万円の営業利益）となりました。」
高気温によるガス単位消費量の減少が実際のセグメント営業損失につながった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「前年同期に比べ気温が高く推移したため、ガス販売数量が減少したものの」
高気温によりガス販売数量が減少し、異常気象・気温による事業影響が実際の業績説明に現れた。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ガス及び石油事業、アクア事業においては、天候、特に気温・水温の影響を大きく受けます。冷夏・暖冬等の異常気象が発生した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
リスクの見出しが「異常気象」から「気候変動の影響」へ変更された。具体的な影響内容は気温・水温と異常気象で従来と同じである。 - FY2017初出有価証券報告書
「ガス及び石油事業、アクア事業においては、天候、特に気温・水温の影響を大きく受けます。猛暑・厳冬等の異常気象が発生した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
気温・水温に左右される事業特性と、猛暑・厳冬等の異常気象リスクを記載した。