OCHIホールディングス（3166）・リスク悪化
エネルギー価格高騰による消費者マインド低下
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
石油・原料価格高騰による事業環境不透明化35社が書いているテーマ・逆風36社・追い風0社
OCHIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化による原油の供給不安や価格高騰等、先行きは不確実性が高い状況にあります。」
エネルギー価格・原油供給をめぐるリスクについて、中東情勢の緊迫化による供給不安と価格高騰が新たに明示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「エネルギーや原材料価格の高止まり、ウクライナや中東の地政学的リスクに加え、米国の通商政策の影響による景気下振れリスク等、先行きは依然として不透明な状況となっております。」
エネルギー・原材料価格の高止まりと地政学的リスクが、米国の通商政策リスクとともに景気下振れ要因として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「円安の長期化、エネルギーや原材料価格の高止まり、ウクライナや中東の地政学的リスクの高まり等から、先行きは依然として不透明な状況となっております。」
円安の長期化、エネルギー・原材料価格の高止まりが、地政学的リスクとともに景気下振れ要因として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギーや原材料価格の高騰等の景気下振れリスクもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰が原材料価格高騰とともに継続し、景気下振れ要因として再確認されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻によるエネルギーや原材料価格の高騰、円安による物価の上昇など、景気の先行きは依然として不透明な状況となっております。」
エネルギー・原材料価格高騰と円安による物価上昇が、景気先行きの不透明要因として継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻によるエネルギーや原材料価格の高騰、急激な円安の進行に加え、足許では、新型コロナウイルスの新規感染者数が急増しており、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰が原材料価格高騰とともに継続し、ロシアのウクライナ侵攻を背景とする外部環境リスクとして強く記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「エネルギー価格の高騰や半導体の供給不足が続くなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格高騰による景気先行きの不透明感が継続している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「エネルギー価格の高騰による消費者マインドの低下が懸念されるなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
エネルギー価格の高騰が消費者マインドを低下させ、景気の先行きを不透明にする新たなリスクとして初めて明示された。