光熱費・物流コストの上昇
FY2023-Q3に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大光がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「光熱費については、ＬＥＤ照明への切替や蓋付冷凍ショーケースの導入、デマンド装置による電力利用状況の見える化、不要な照明の使用抑制など、できる限りの節電に取り組み、抑制を図っております。物流費については、配送頻度や配送コースを見直すなど効率的な配送体制の構築に取り組み、抑制を図っております。」
エネルギー価格、燃料価格、人件費上昇による光熱費・物流費リスクと、LED、冷凍ショーケース、デマンド装置、配送見直し等の対応策を継続した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である外食産業におきましては、企業活動の活発化やインバウンド需要の高まりなどから客足は回復基調が継続しているものの、原材料価格や物流費の上昇、慢性的な人手不足は改善しておらず、消費者の生活防衛意識の高まりなどから今後の消費動向が懸念されております。」
外食産業の客足回復が続く一方、原材料価格・物流費上昇と慢性的な人手不足が改善していないとの認識を継続記載。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である外食産業におきましては、企業活動の活発化やインバウンド需要の高まりなどから客足は回復基調が継続しているものの、原材料価格や物流費の上昇、慢性的な人手不足は改善しておらず、消費者の生活防衛意識の高まりなどから今後の消費動向が懸念されております。」
外食産業では客足の回復基調が続く一方、原材料価格・物流費の上昇や慢性的な人手不足が改善していないとの認識を継続記載。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、原材料価格や物流費の上昇、慢性的な人手不足は改善しておらず、消費者の生活防衛意識の高まりなどから今後の消費動向が懸念されております。」
原材料価格・物流費の上昇と慢性的な人手不足が改善していないと明示され、コスト上昇リスクの継続・深刻化を記載。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である外食産業におきましては、仕入価格や物流費等の上昇が継続しているものの、インバウンド需要の回復や、飲食店や観光地への人流増加、企業活動の活発化などを背景に、客足は回復基調が継続しております。」
仕入価格・物流費等の上昇が継続していることを記載。エネルギー価格や物流費上昇への対応策そのものに新たな変更は示されていない。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「当社グループの事業においては、冷凍・チルド食材の取り扱いが多く、多数の冷凍・冷蔵設備を保有していることから、エネルギー価格が上昇した場合には光熱費が増加することにより、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、顧客及び店舗への配送業務については、自社配送に加え外部委託を活用しており、燃料価格の他に人件費の高騰により委託契約の見直しを受けた場合には物流コストが増加し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。 こうしたリスクへの対応として、光熱費については、ＬＥＤ照明への切替や蓋付冷凍ショーケースの導入、デマンド装置による電力利用状況の見える化、不要な照明の使用抑制など、できる限りの節電に取り組み、抑制を図っております。物流費については、配送頻度や配送コースを見直すなど効率的な配送体制の構築に取り組み、抑制を図っております。」
冷凍・冷蔵設備に伴う電力費、燃料価格や人件費上昇に伴う物流費の増加を、業績に影響するリスクとして独立して記載。LED照明、蓋付冷凍ショーケース、デマンド装置、配送頻度・コース見直し等の対応策も示している。