グローバル事業に伴う為替変動
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
レスターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。58社中29社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「デバイス事業における第１四半期連結会計期間での為替変動の影響による売上総利益の悪化」
為替変動がデバイス事業の売上総利益悪化として当中間連結会計期間の実績に表れている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「各通貨は、通貨国の経済状況や、中央銀行の政策金利の影響を受けており、著しい為替変動や金利上昇は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の為替変動リスクに、借入金と金利上昇による負担を加え、金融市場全体の変動リスクとして整理している。 - FY2024-Q2円安進行鈍化による在庫販売粗利減少有価証券報告書
「営業利益はデバイス事業における為替動向の違いに加えて得意先に対する在庫評価減並びに貸倒引当金の計上、更には前年同期の特需が剥落したこと、及びＥＭＳ事業の減収などにより減益となりました。」
為替変動について、円安動向が緩やかになったことによる在庫販売時の売上総利益減少が営業利益の減少要因として記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益はデバイス事業における為替動向の違いに加えて得意先に対する在庫評価減並びに貸倒引当金の計上、更には前年同期の特需が剥落したこと、及びＥＭＳ事業の減収などにより減益となりました。」
為替動向の違いが、在庫評価減・貸倒引当金計上などとともにデバイス事業の営業利益減少要因として実績に表れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「金利上昇に伴う支払利息1,795百万円や期後半の円高局面による為替差損1,129百万円を計上しましたが、経常利益は増益となりました。」
期後半の円高局面が為替差損1,129百万円として実績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は為替差損を1,366百万円計上いたしましたが増益となりました。」
急激な為替変動が当第3四半期累計期間の為替差損1,366百万円として実際に計上されている。 - FY2023-Q2円安効果による利益押上げ有価証券報告書
「利益面では、増収と円安効果による売上総利益の増加などにより、営業利益と経常利益は増益となりました。」
急激な円安進行が外部環境上のリスクとして認識される一方、当四半期累計では円安効果が売上総利益の増加要因として記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 313」
急激な為替変動が当第1四半期の営業外費用における313百万円の為替差損として実際に計上されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、当第２四半期連結累計期間に始まった円高基調の影響等により、セグメント利益は若干減少いたしました。」
円高基調が調達事業のセグメント利益の減少要因として実際に記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間に始まった円高・ドル安への転換が収益に与える影響はあるものの」
前年度に為替差益の改善を記載した後、当四半期には円高・ドル安への転換が収益に影響する状況を記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、統合関連費用が発生したものの、為替差損益の改善による経常利益の増加に加えて、前年度の特殊要因（過年度決算訂正関連費用）の影響がなくなり、前連結会計年度比3.0％増の21億92百万円となりました。」
為替差損益は前年度の為替差損から当年度の為替差益へ改善し、経常利益の増加要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「為替予約等によるリスクヘッジを行っておりますが、全てをカバーできる保証はなく、著しい為替変動は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバル事業に伴う為替変動リスクと、為替予約等によるヘッジの限界を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「半導体及び電子部品事業におきましては、下期は海外スマートフォン向け等の売上が好調に推移したものの、上期から11月上旬まで続いた円高の影響や４月の熊本地震に伴う一部製品の販売機会損失により、減収となりました。」
円高が半導体・電子部品事業の減収要因として通期実績にも残っていることを記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は円高に加え、熊本地震の影響もあり減少、利益は上期の急激な円高の影響により大きく減少しました。」
第3四半期累計期間の減収減益について、上期の急激な円高の影響が引き続き要因として記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は円高に加え、熊本地震の影響もあり減少しました。利益は急激な円高の影響により、大きく減少しました。」
急激な円高が売上高および利益の減少要因として当第2四半期累計期間にも実際に影響した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は円高に加え、熊本地震の影響もあり減少、利益は急激な円高の影響により大きく減少しました。」
急激な円高による利益減少が当四半期にも実際に発生している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「第４四半期の急激な円高傾向に伴う為替差損の拡大により、経常利益は54億48百万円（前年同期比12.6％減）に」
為替予約等によるヘッジを実施している一方、当年度は急激な円高に伴う為替差損840百万円が発生し、経常利益が減少した。