営業人員の確保・育成と営業生産性の向上
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。48社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「顧客情報に基づいた営業支援システムや画像認識AIを使ったマーケティングDX等の効果的な活用による営業社員の活動の一層の効率化、チーム制での人材育成による顧客応対スキルの向上、新入社員の成長速度の向上を促してまいります。」
従来の営業支援システム、チーム制、教育に加え、画像認識AIを使ったマーケティングDXを営業効率化・人材育成の手段として明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、人材育成に関しまして、当社グループの業績が優秀な営業社員の育成速度に依存していることから、社員に対して研修と教育による営業スキルの向上を図るとともに、少人数のチーム制を営業単位とすることで、育成やキャリア構築についての細やかなマネージメントが可能となる体制を構築しております。」
営業研修・教育に加え、少人数のチーム制を導入し、営業人材の育成とキャリア構築を管理する仕組みを具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「電力料金削減に関するコンサルティングにおいては、顧客情報に基づいた営業支援システム等の効果的な活用により、営業社員の活動の一層の効率化、顧客応対スキルの向上、新入社員の成長速度の向上を促してまいります。また、催事を活用した販売や提携販売については、現在まで蓄積してきた営業ノウハウの向上と教育により、営業社員の早期育成の加速化を目指したいと考えております。」
営業支援システム、営業ノウハウ、教育を用いて営業生産性と人材育成を高める方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「電力料金削減に関するコンサルティングにおいては、CTIシステムや営業支援システム等の効果的な活用により、営業社員の活動の一層の効率化、顧客応対スキルの向上、新入社員の成長速度の向上を促してまいります。また、催事を活用した販売や提携販売については、現在まで蓄積してきた営業ノウハウの向上と教育により、営業社員の早期育成の加速化を目指したいと考えております。」
CTI・営業支援システム、営業ノウハウ、教育を用いて営業生産性と人材育成を高める方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの業績は優秀な営業人員の確保とその育成速度に依存しています。そのため、それぞれの営業に熟達した営業社員の早期育成が重要な課題と認識しております。電力料金削減に関するコンサルティングにおいては、CTIシステムの効果的な活用により、営業社員の活動の一層の効率化、顧客応対スキルの向上、新入社員の成長速度の向上を促してまいります。また、店舗販売と催事を活用した販売については、現在まで蓄積してきた営業ノウハウの向上と教育により、営業社員の早期育成の加速化を目指したいと考えております。」
営業人員の確保・早期育成を課題とし、CTIシステム、営業ノウハウ、教育を用いて営業活動の効率化と育成速度の向上を図っている。