優秀な人材の確保・育成
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、全社的なＡＩ活用を推進し、社員が「問いの立案」「意思決定」「意味づけ」といったAIに代替されない創造的な活動に集中できる環境を整えることで、一人一人の成長と挑戦を後押しし、働きやすく、やりがいを感じられる環境の整備を進めてまいります。」
人材施策に全社的なAI活用を組み込み、社員が創造的活動に集中できる職場環境の整備を新たに明示している。 - 2026-07-07その他株主総会
「テレワークと出社を自由に選択できる勤務形態を維持し、リアルとデジタルが融合した多様な働き方に対応してまいります。また、全社的なAI活用を推進し、社員が「問いの立案」「意思決定」「意味づけ」といったAIに代替されない創造的な活動に集中できる環境を整えることで、一人一人の成長と挑戦を後押しし、働きやすく、やりがいを感じられる環境の整備を進めてまいります。」
働き方の柔軟性を維持しつつ、全社的なAI活用によって従業員が創造的活動に集中する環境整備を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「合計 463 ( 32 )」
連結従業員数が前期の428名から463名へ増加した。加えて、研修拡充、多様な人材の採用、テレワークと出社を選択できる勤務形態を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2020年にフルテレワーク可能な人事制度を構築し、様々なテレワークに関するツールを導入したほか、2021年には従前のオフィスワークとテレワーク両方に最適なオフィスに転換するなど働きやすい環境を整備しました。」
連結従業員数は前期の403名から428名へ増加した。テレワークと出社を自由に選択できる勤務形態を維持する方針も再確認している。 - FY2023-Q2分社化に伴う提出会社人員減少有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当社の従業員数は前事業年度末から90名減少し、130名となっています。これは主に、2022年８月１日に当社のプラットフォーム事業を、会社分割の方法によって当社の100％子会社であるＮＥ株式会社に承継させたことによるものです。」
連結会社全体の従業員に著しい増減はない一方、プラットフォーム事業の分社化に伴い、提出会社の従業員数は90名減少して130名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「2020年にフルテレワーク可能な人事制度を構築し、様々なテレワークに関するツールを導入したほか、2021年には従前のオフィスワークとテレワーク両方に最適なオフィスに転換するなど働きやすい環境を整備しました。」
連結従業員数も前期の387名から403名へ増加しており、テレワーク制度・ツールとオフィス転換を含む人材基盤の整備を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数 387 (外、平均臨時雇用者数) ( 19 )」
連結従業員数が前期の353名から387名へ増加している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、ＥＣ事業者向け販売支援コンサルティングを提供するHameeコンサルティング株式会社について、コンサルタントの離職率が改善されたことに伴い、新たな採用活動に対する費用支出が抑制されるなど、一部経費が減少したことにより、当第１四半期連結累計期間において増益となりました。」
Hameeコンサルティングにおいてコンサルタントの離職率が改善し、採用費用の抑制と増益につながったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年にフレックスタイム制度を導入することにより働きやすい環境を整備しました。」
連結従業員数は353名となり、前連結会計年度末から44名増加した。加えて、2019年のフレックスタイム制度導入を具体的な職場環境整備として記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「合計 309 ( 36 )」
2019年4月30日現在の連結従業員数は309名となり、前連結会計年度末の285名から24名増加している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「従前より進めてきたサポート人員の充実、販売代理店等のパートナー活用、ネクストエンジンの機能強化など、各種施策の効果が発現した」
サポート人員の充実を含む人材面の施策を継続し、その効果が契約獲得に現れたと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「合計 285 (40)」
平成30年４月30日時点の連結従業員数は285名となり、前連結会計年度末の233名から52名増加している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「サポート人員やサーバー増強等の先行投資を継続したため」
プラットフォーム事業でサポート人員やサーバー増強への先行投資を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ49名増加したのは、デザイナー及びエンジニア等のクリエイティブ人材と、プラットフォーム事業におけるサポート要員の採用を積極的に行ったためであります。」
クリエイティブ人材とプラットフォーム事業のサポート要員を採用し、連結従業員数が49名増加したという具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的な成長の原資である人材は、当社グループにとって最も重要な経営資源と認識しております。」
デザイナー、開発エンジニア、サポート要員の採用、研修、メンター制度、人事評価制度の充実を進める方針。