持分法適用関連会社による投資損失
FY2018-Q2に初出。20回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-09-14。
Hameeがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
- 2026-09-14対処決算
「持分法による投資損失 62,599 17,283」
持分法による投資損失は前年同期の62,599千円から17,283千円へ減少している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失が前年同期比で131,463千円増加するなど営業外費用が増加、非連結子会社の貸倒引当金繰入額の計上等により、経常利益は前年同期比47.0％減となりました。主因は、2025年１月にPixio USA Inc.を持分法適用会社としたことに伴い、同社の当期純損失の持分相当の取り込みおよび、同社から仕入れているゲーミングアクセサリー関連商品の未実現損益が大きいことによるものです。」
Pixio USA Inc.の持分法適用に伴う損失取り込みと未実現損益の影響が通期でも現れ、持分法による投資損失は203,092千円となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失が前年同期比で131,463千円増加するなど営業外費用が増加、非連結子会社の貸倒引当金繰入額の計上等により、経常利益は前年同期比47.0％減となりました。主因は、2025年１月にPixio USA Inc.を持分法適用会社としたことに伴い、同社の当期純損失の持分相当の取り込みおよび、同社から仕入れているゲーミングアクセサリー関連商品の未実現損益が大きいことによるものです。」
Pixio USA Inc.の持分法適用に伴う持分相当損失と未実現損益の影響により、持分法による投資損失が前年同期比131,463千円増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 8,586」
前年同期の持分法による投資利益1,869千円から、当中間連結会計期間は持分法による投資損失8,586千円へ転じ、投資損失の損益影響が再び発生している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 1,121」
当第２四半期累計期間は持分法による投資利益1,121千円となり、前年同四半期累計期間の持分法による投資損失736千円から利益側へ転じている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 736」
持分法による投資損失は736千円にとどまっている。また、シッピーノ株式の一部売却と持分法適用範囲からの除外により、従来の投資損失の発生関係は縮小方向となっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「持分法による投資利益17,223千円」
前期の持分法による投資利益7,864千円から17,223千円へ増加し、持分法適用関連会社による損益影響は利益側で継続している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 4,228 14,458」
持分法による投資損失ではなく投資利益が継続し、前年同四半期の4,228千円から14,458千円へ増加している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 9,585」
前年同四半期の持分法による投資損失5,974千円に対し、当第２四半期連結累計期間は持分法による投資利益9,585千円となり、損益影響が利益へ反転している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 6,280」
前年同四半期の持分法による投資損失4,759千円に対し、当第１四半期は持分法による投資利益6,280千円となり、投資損失の損益影響が利益へ反転している。 - FY2019対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 7,864」
前期の持分法による投資損失71,583千円から、当期は持分法による投資利益7,864千円へ転じている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 4,228」
前年同四半期の持分法による投資損失69,585千円に対し、当四半期は持分法による投資利益4,228千円となり、投資損失の損益影響は反転している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 5,974」
持分法による投資損失は前年同四半期の70,091千円から5,974千円へ減少したが、損益への影響は引き続き発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 4,759」
当第１四半期連結累計期間にも持分法による投資損失4,759千円を計上し、投資損失の損益影響が継続して発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 69,585」
持分法適用関連会社に関する投資損失69,585千円を営業外費用として計上し、投資損失の損益影響が継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法適用関連会社の持分法による投資損失70,091千円の計上により、経常利益は470,229千円（同32.1％増）」
持分法適用関連会社に関する投資損失70,091千円を実際に計上し、経常利益に影響している。