2020年の自己資本比率40％程度
FY2019に初出。19回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。21社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026比率上昇有価証券報告書
「また、2030年中期経営計画において、2030年の財務目標として、自己資本比率50％程度を目指すことを掲げております。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の40.9％から41.0％へ上昇したが、2030年目標の50％程度にはなお届いていない。 - FY2026-H1比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.7 42.0 40.9」
当中間期末の親会社所有者帰属持分比率は42.0％となり、前連結会計年度末の40.9％から上昇している。ただし、2030年の財務目標である自己資本比率50％程度には届いていない。 - FY2025比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 39.8 40.9」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の39.8％から40.9％へ上昇した。2030年目標の自己資本比率50％程度にはなお届いていない。 - FY2025-H1比率上昇有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.8 40.7 39.8」
当中間期末の親会社所有者帰属持分比率は40.7％となり、前連結会計年度末の39.8％から上昇している。2030年の財務目標である自己資本比率50％程度にはなお届いていない。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、2030年中期経営計画において、2030年の財務目標として、自己資本比率50％程度を目指すことを掲げております。」
自己資本比率40％程度を2025年に目指す枠組みから、2030年に自己資本比率50％程度を目指す目標へ変更されている。 - FY2024-Q3目標水準を下回る有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.7 39.0 39.8」
当第３四半期末の親会社所有者帰属持分比率は39.0％となり、前連結会計年度末の39.8％および2025年の財務目標である自己資本比率40％程度を下回っている。 - FY2024-Q2目標水準を上回る有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.0 40.8 39.8」
当第２四半期末の親会社所有者帰属持分比率は40.8％となり、前連結会計年度末の39.8％および2025年の財務目標である自己資本比率40％程度を上回っている。 - FY2024-Q1目標水準を下回る有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.6 39.6 39.8」
当第１四半期末の親会社所有者帰属持分比率は39.6％となり、前連結会計年度末の39.8％から低下し、2025年の財務目標である自己資本比率40％程度を下回っている。 - FY2023-Q3目標水準超過を継続有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 40.2 40.7 40.0」
当第3四半期末の親会社所有者帰属持分比率は40.7％となり、2025年の財務目標である自己資本比率40％程度を上回っている。 - FY2023-Q2目標水準に一致有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 41.9 40.0 40.0」
当第２四半期末の親会社所有者帰属持分比率は40.0％で、2025年の財務目標である自己資本比率40％程度と同水準となっている。 - FY2023-Q1目標水準超過を継続有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 39.8 40.6 40.0」
当第１四半期末の親会社所有者帰属持分比率は40.6％となり、前連結会計年度末の40.0％および掲げている自己資本比率40％程度を上回っている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、2025年中期経営計画において、2025年の財務目標として、自己資本比率40％程度を目指すことを掲げております。」
自己資本比率40％程度という水準は維持されているが、目標年度が従来の2020年から2025年へ変更されている。当期の親会社所有者帰属持分比率は40.0％である。 - FY2022-Q3目標水準超過を維持しつつ低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 37.0 40.2 39.6」
当第３四半期末の親会社所有者帰属持分比率は40.2％となり、前四半期末の41.9％から低下したものの、従来掲げていた自己資本比率40％程度を上回っている。 - FY2022-Q2目標水準を上回る有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 35.4 41.9 39.6」
当第２四半期末の親会社所有者帰属持分比率は41.9％となり、前連結会計年度末の39.6％および従来掲げていた自己資本比率40％程度を上回る水準となっている。 - FY2022-Q1目標水準に接近有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 35.2 39.8 39.6」
当第１四半期末の親会社所有者帰属持分比率は39.8％となり、2020年の財務目標である自己資本比率40％程度に近い水準まで上昇している。 - FY2021-Q3比率上昇も目標未達有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 37.4 37.0 37.3」
当第３四半期末の親会社所有者帰属持分比率は37.0％で、前四半期末の35.4％から上昇したものの、2020年の財務目標である自己資本比率40％程度を下回る状態が続いている。 - FY2021-Q2目標未達継続有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 37.0 35.4 37.3」
当第2四半期末の親会社所有者帰属持分比率は35.4％で、2020年の財務目標である自己資本比率40％程度を下回る状態が続いている。 - FY2021-Q1目標との差の拡大有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 36.4 35.2 37.3」
2020年の自己資本比率40％程度という目標に関連し、当第１四半期末の親会社所有者帰属持分比率は35.2％で、前連結会計年度末の37.3％から低下している。 - FY2019初出有価証券報告書
「また、2020年中期経営計画において、2020年の財務目標として、自己資本比率40％程度を目指すことを掲げております。」
2020年の財務目標として、自己資本比率40％程度を掲げている。当連結会計年度の親会社所有者帰属持分比率は36.8％である。