物語コーポレーション（3097）・リスク再掲
東海・関東地域への店舗集中と災害リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東海・関東・関西への地域集中と大規模災害による事業影響37社が書いているテーマ・逆風37社・追い風0社
物語コーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「台風などの自然災害による売上高への影響」
自然災害による売上高への影響を、引き続き店舗網に関わる事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2019年６月期期末時点での国内直営店全店舗数に対する東海地区及び関東地区の合計店舗数の割合は63.1％」
東海・関東への集中割合は前期の62.6％から63.1％へ上昇した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「地震や台風などの自然災害による売上高への影響」
自然災害による売上高への影響を、引き続き店舗網に関わる事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「地震や台風などの自然災害による売上高への影響」
自然災害による売上高への影響を、引き続き店舗網に関わる事業環境上のリスクとして記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「地震や台風などの自然災害による売上高への影響」
自然災害による売上高への影響が、当四半期の厳しい事業環境の要因として実際に記載された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「平成30年６月期期末時点での国内直営店全店舗数に対する東海地区及び関東地区の合計店舗数の割合は62.6％となっております。」
東海・関東への集中割合は前年度の62.1％から62.6％へ上昇した。全国展開計画は示されているが、当期の集中度は数値上悪化している。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年６月期期末時点での国内直営店全店舗数に対する東海地区及び関東地区の合計店舗数の割合は62.1％となっております。」
東海・関東への店舗集中割合は前年度の63.6％から62.1％へ低下したが、地域集中と災害のリスクは引き続き記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月期期末時点での国内直営店全店舗数に対する東海地区及び関東地区の合計店舗数の割合は63.6％」
地域集中度を数値化し、地震・交通寸断・地域経済悪化による影響を記載している。