リアル店舗とネットの融合によるデジタル施策
FY2022に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「商品やサービスの品質向上と、業務効率化やデジタル化の取り組みの強化、多様化する消費者ニーズへの対応を通じ、企業価値の向上に努めてまいりました。」
品質向上、業務効率化、デジタル化、多様化する顧客ニーズへの対応を通じた企業価値向上を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「価格改定によりコスト上昇分を吸収する一方、商品やサービスの品質向上と業務効率化やデジタル化の取り組みを強化することにより、企業価値の向上に努めてまいりました。」
業務効率化とデジタル化を強化し、品質向上や価格改定と組み合わせて企業価値向上を図る取り組みを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「お客様に提供する商品やサービスの質の向上と、自社ECアプリのコンテンツ拡充による会員数増加を図り、企業価値の向上に努めてまいりました。」
自社ECアプリのコンテンツ拡充と会員数増加を通じたデジタル施策を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、自社ECアプリの使いやすさの追求とコンテンツの拡充による会員数の増加を図ることなどにより、企業価値の向上に努めてまいりました。」
自社ECアプリの使いやすさとコンテンツを改善し、会員数増加を図るデジタル施策を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、自社ECアプリの使いやすさの追求とコンテンツの拡充による会員数の増加を図ることにより、企業価値の向上に努めてまいりました。」
従来のデジタル施策に加え、自社ECアプリの使いやすさ向上とコンテンツ拡充を通じた会員数増加を具体的な施策として進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、「OceanDX」の取り組みとして、当社のサービスを包摂的に利用できるアプリや宅配サービス等の提供を通して、高齢化・人口減少・アフターコロナ社会における「食のインフラ」の構築に努めてまいります。」
従来のリアル店舗とネットの融合に加え、「OceanDX」として、アプリや宅配サービスを通じた食のインフラ構築へ取り組みを具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「特にデジタル面の取り組みを強化することで刻々と変化する社会環境とお客様のニーズへの対応に努めてまいりました。」
リアル店舗とネットの融合に関するデジタル施策について、取り組みの強化を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「特にデジタル面の取り組みとしましては、自社開発のスマートフォン決済サービス「Ocean ペイ」の普及に努め、スーパーマーケット事業及び弁当給食事業と宅配事業の新潟県内での運用ならびにネットスーパー等のEC（電子商取引）への注力など、お客様の利便性の向上を図ってまいりました。」
デジタル施策が具体化し、自社開発の「Ocean ペイ」の普及、新潟県内での複数事業への運用、ネットスーパー等のECへの注力を進めている。 - FY2022初出有価証券報告書
「デジタル社会の潮流を敏感に捉え、リアル店舗とネットの融合に取り組む。」
中期経営計画の基本方針として、デジタル社会への対応とリアル店舗・ネットの融合を初めて明示している。