高収益体質の構築と企業価値の向上
FY2016に初出。27回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ブロンコビリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに53社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高は164億74百万円（前年同期比12.9％増）、営業利益は19億29百万円（前年同期比57.5％増）、経常利益は19億41百万円（前年同期比54.3％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は12億89百万円（前年同期比53.3％増）となりました。」
高収益体質と企業価値向上に関連する収益性について、営業利益57.5％増、経常利益54.3％増、親会社株主に帰属する中間純利益53.3％増という中間期実績を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は、10.4％（経常利益30億80百万円）を計画し取り組み、計画より売上高は2.4％上回りましたが、販売費及び一般管理費が4.5％上回ったことにより、経常利益率は、10.0％と計画より0.4pt下回りました。」
売上高経常利益率は前年度の9.8％から10.0％へ上昇した。一方、10.4％の計画に対しては0.4ポイント下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は、8.8％（経常利益23億20百万円）を計画し取り組み、計画より売上高が0.8％上回ったことにより、経常利益率は、9.8％と計画より1.0pt上回りました。」
売上高経常利益率は8.8％計画に対して9.8％となり、計画を1.0ポイント上回った。前年度の7.3％からも上昇している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高は126億84百万円（前年同期比11.4％増）、営業利益は12億21百万円（前年同期比114.3％増）、経常利益は12億48百万円（前年同期比109.1％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は８億23百万円（前年同期比146.6％増）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期比で大幅に増加し、高収益体質と企業価値向上に向けた収益性回復を数値で示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は65億27百万円（前年同期比15.7％増）、営業利益は７億77百万円（前年同期比161.8％増）、経常利益は７億93百万円（前年同期比152.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億27百万円（前年同期比180.3％増）となりました。」
当第1四半期の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加し、収益性の回復を数値で示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高経常利益率は、5.9％（経常利益13億53百万円）を計画し取り組み、計画より売上高が2.2％上回ったことにより、経常利益率は、7.3％と計画より1.4pt上回りました。」
売上高経常利益率は5.9％計画に対して7.3％となり、計画を1.4ポイント上回った。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自2023年１月１日至2023年９月30日）におきましては、ウクライナ情勢長期化による資源や原料供給網の弱体化、為替相場の円安などで、原材料やエネルギーコストをはじめとした各種コストのかつてない上昇が高止まりし、収益性の改善においては厳しい状況にあります。」
企業価値向上・持続的成長を掲げる一方、各種コストの高止まりにより収益性改善が厳しい状況にあるとの認識を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢長期化による資源や原料供給網の弱体化、為替の円安進行などで、原材料や光熱費をはじめとした各種コストのかつてない高騰が発生し、収益性の改善においては厳しい状況にあり、」
持続的な企業価値向上を掲げる一方、資源・原料供給網の弱体化、為替、原材料・光熱費等のかつてないコスト高騰により、収益性改善が厳しい状況にあると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢長期化による資源や原料供給網の弱体化、為替の円安進行などで、原材料や光熱費をはじめとした各種コストのかつてない高騰が発生し、収益性の改善においては厳しい状況にあり、」
企業価値向上・持続的成長を掲げる一方、資源・原料供給網の弱体化、円安、原材料・光熱費等のかつてないコスト高騰により、収益性改善が厳しい状況にあると記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当事業年度における売上高経常利益率は、6.0％（経常利益12億円）を計画し取り組みましたが、計画より売上高が2.5％下回ったことにより、経常利益率は、5.2％と計画より0.8%下回りました。」
経営指標の売上高経常利益率は6.0％計画に対して5.2％となり、計画を0.8ポイント下回った。前年度の9.8％からも低下している。 - FY2022-Q3増収・営業黒字化ながら経常減益有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期累計期間の売上高は144億46百万円（前年同期比30.6％増）、営業利益５億54百万円（前年同期営業損失３億75百万円）、経常利益８億11百万円（前年同期比31.6％減）、四半期純利益５億48百万円（前年同期比29.7％減）となりました。」
売上高の増加と営業黒字化があった一方、経常利益・四半期純利益は前年同期を下回っており、高収益体質の目標に対する進展は混在している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期累計期間の売上高は92億76百万円（前年同期比31.2％増）、営業利益３億48百万円（前年同期営業損失３億43百万円）、経常利益５億92百万円（前年同期比0.3％増）、四半期純利益４億29百万円（前年同期比5.0％増）となりました。」
前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、売上高も31.2％増加した。高収益体質の全面的な達成とは記載していないが、営業黒字化と収益性回復が進んだ。 - FY2022-Q1営業黒字化と収益性回復有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間の業績は、売上高は44億51百万円（前年同期比27.3％増）、営業利益は１億10百万円（前年同期営業損失１億97百万円）、経常利益は助成金収入を計上したこと等により３億63百万円（前年同期比41.6％増）、四半期純利益は２億81百万円（前年同期比45.8％増）となりました。」
前年同期の営業損失から営業利益へ転じ、経常利益・四半期純利益も増加した。ただし、経常利益には助成金収入の計上が含まれており、高収益体質の全面的な達成とは記載していない。 - FY2021経常利益率の計画超過有価証券報告書
「当事業年度における売上高経常利益率は、8.0％（経常利益13億円）を計画し取り組み経常利益率は、9.8％と計画より1.8ポイント上回りました。これは、緊急事態宣言の発令等に伴い、外出自粛や営業時間の短縮を余儀なくされたことにより売上高は計画より４億26百万円下回り、営業損失が48百万円となりましたが、営業外収益に営業時間短縮に伴う助成金収入を15億38百万円計上したことにより経常利益額は計画より２億49百万円上回りました。」
売上高経常利益率は計画8.0％に対して9.8％となり、計画を1.8ポイント上回った。ただし、営業損失を計上する一方、営業時間短縮に伴う助成金収入が経常利益を押し上げたと説明している。 - FY2021-Q3経常黒字化による収益性回復有価証券報告書
「経常利益11億87百万円（前年同期経常損失13百万円）、四半期純利益７億79百万円（前年同期四半期純損失５億81百万円）となりました。」
前年同期の経常損失から経常利益へ転じた一方、売上高減少と営業損失は続いており、高収益体質の目標に対する全面的な回復や達成とは記載していない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間の業績は、売上高は営業時間短縮の影響及び収益認識会計基準の早期適用等により34億95百万円（前年同期比30.9％減）、営業損失は１億97百万円（前年同期営業利益３億51百万円）」
高収益体質の構築を掲げる中、売上高が大幅に減少し、営業損失を計上した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社では、高い収益性を維持し企業価値を向上させていくため、原価率の低減及びコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高経常利益率を経営指標として取り組んでおります。当事業年度における売上高経常利益率は、0.8％（経常利益１億50百万円）を計画し取り組み経常利益率は、1.4％と計画より0.6ポイント上回り、売上高が計画より272百万円上回ったことにより、経常利益額は、計画より１億円上回りました。」
当年度の売上高経常利益率は計画0.8％を0.6ポイント上回った一方、前年度の11.0％からは大幅に低下しており、高収益体質の指標は低水準となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の売上高は77億23百万円（前年同期比30.7％減）、営業損失４億87百万円、経常損失４億49百万円、四半期純損失８億66百万円となりました。」
高収益体質の構築と企業価値向上を掲げる中、売上高が大幅に減少し、営業・経常・純利益はいずれも損失となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当事業年度における売上高経常利益率は、10.6％（経常利益25億円）を計画し取り組み経常利益率は、11.0％と計画より0.4ポイント上回りましたが、売上高が計画より11億75百万円下回ったことにより、経常利益額は、計画より、41百万円下回りました。」
売上高経常利益率は計画10.6％に対し11.0％となったが、前年度の11.9％から低下した。経常利益額は計画を41百万円下回っている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当事業年度における売上高経常利益率は、13.2％を計画し取り組みましたが、計画より売上高が1.2％下回り、また、人件費や販売促進費等の増加により、販売費及び一般管理費が0.5％増加したことにより、売上高経常利益率は11.9％となり、計画より1.3％下回りました。」
高収益体質と企業価値向上の指標である売上高経常利益率は、13.2％の計画に対し11.9％となり、計画を1.3ポイント下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、高い収益性を維持し企業価値を向上させていくため、原価率の低減やコスト管理に努めることにより、事業活動の成果を図ることができる、売上高経常利益率を経営指標として掲げております。」
高収益体質の構築と企業価値向上を継続的な目標とし、売上高経常利益率を経営指標として明示した。平成29年12月期の同指標は12.7％である。 - FY2016初出有価証券報告書
「高い収益性を維持し企業価値を向上させていくために、以下の課題に取り組んでまいります。」
高い収益性の維持と企業価値の向上を、今後取り組む課題の総括的な目標として掲げている。