自然災害による店舗・工場への影響
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載は2026-05-13。
JFLAホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-13悪化業績予想の修正
「減損損失 ― ― 181,776 ― ― 181,776」
販売セグメントの減損損失が181,776千円となり、前期の70,982千円から増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「生産事業において天候不順などの減収分を弘乳舎が受託加工事業で補い」
天候不順による生産事業の減収が発生し、弘乳舎の受託加工事業で補ったと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「連結子会社である株式会社弘乳舎において、平成28年熊本地震に伴い、また、連結子会社である九州乳業株式会社、ジャパン・フード&リカー・アライアンス株式会社及び盛田株式会社において、台風被害に伴い、建屋等の復旧に要する費用等を計上しております。」
従来の熊本地震に加え、九州乳業、JFLA及び盛田で台風被害が発生し、建屋等の復旧費用を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「国内においては、焼肉業態「牛角」は堅調に推移したものの、地震や天候不順による売上高の減少に伴う減益やクレープ業態などの加盟開発未達及び株式会社菊家の季節要因、海外においては、フランスRiem Becker SASの季節要因及び英国Sushi Bar Atari-Ya Limitedの店舗改装休業による売上高の減少に伴う減益などの影響により、当第2四半期連結累計期間における売上高は11,896百万円(前年同四半期比52.5%増)、営業損失は29百万円(前年同四半期は営業利益412百万円)となりました。」
地震や天候不順が店舗売上高の減少及び販売事業の減益要因として実際に発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成28年熊本地震に伴い、連結子会社である株式会社弘乳舎において、建屋等の復旧に要する費用等を計上しております。」
熊本地震に伴う建屋等の復旧費用を引き続き計上しており、当第2四半期累計期間の災害による損失は23,596千円となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「平成28年熊本地震に伴い、連結子会社である株式会社弘乳舎において、建屋等の復旧に要する費用等を計上しております。」
熊本地震に関連する復旧費用等を引き続き計上し、当四半期の災害による損失は16,210千円となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「平成28年熊本地震に伴い、連結子会社である株式会社弘乳舎及び九州乳業株式会社において、建屋等の復旧に要する費用等を計上しております。」
熊本地震による被害に関連して復旧費用等30,923千円を災害による損失として計上した。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「なお、平成28年4月に発生した熊本地震により、熊本県と大分県に拠点を持つ、株式会社弘乳舎及び九州乳業株式会社の本社建物や生産設備に被害が発生しましたが、幸い当社従業員の人的被害はなく、また生産設備の被害も軽微なもので済んだため、いずれも地震発生から数日内に通常稼働を再開しております。」
地震による被害は発生したが、生産設備の被害は軽微で、両社とも数日内に通常稼働を再開した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「乳製品の加工販売を行っている当社子会社の株式会社弘乳舎(熊本県熊本市)及び九州乳業株式会社(大分県大分市)に関して確認された被害状況は次の通りとなっております。」
熊本地震により子会社の建物・設備の一部に破損が確認された。弘乳舎・九州乳業とも人的被害はなく、九州乳業の工場は通常稼働中と記載している。