ジンズホールディングス（3046）・リスク顕在化直近の決算（2026-10-09）では「悪化」
店舗収益悪化による固定資産減損
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-10-09。
15記載
11年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）338社が書いているテーマ・逆風343社・追い風0社
ジンズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの343件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「国内アイウエア事業」セグメントにおいて、減損損失93百万円を計上しております。」
前期に固定資産減損の縮小が記載されていたが、当中間期には国内アイウエア事業で93百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2025対処有価証券報告書
「合 計 221」
固定資産の減損損失は前期648百万円から221百万円へ減少した。日本106百万円、中国48百万円、台湾11百万円、米国32百万円等が計上され、減損規模は縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「（固定資産に係る重要な減損損失）該当事項はありません。」
前年同期に25百万円の減損損失が計上されていたのに対し、当第3四半期累計期間は重要な固定資産減損損失がないと記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失」
当連結会計年度の減損損失は511百万円となり、前期の355百万円から増加した。内訳は国内アイウエア事業415百万円、海外アイウエア事業96百万円である。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失25百万円」
固定資産の減損損失は前年同期の77百万円から25百万円へ減少し、当第3四半期連結累計期間には重要なセグメント別減損損失は記載されていない。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「「海外アイウエア事業」セグメントにおいて、減損損失77百万円を計上しております。」
海外アイウエア事業で77百万円の固定資産減損損失を計上し、店舗収益悪化に伴う減損が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「「国内アイウエア事業」セグメントにおいて、減損損失209百万円を計上しております。」
店舗等の固定資産減損について、国内アイウエア事業で209百万円の減損損失が計上された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「合計622」
当年度の減損損失は622百万円となり、前年度の592百万円を上回った。中国39百万円、米国114百万円、香港193百万円など、海外店舗を含む収益性悪化・退店判断に伴う減損が計上された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗等の固定資産に対する減損損失79百万円」
店舗収益悪化等に伴う固定資産減損リスクについて、雑貨事業からの撤退に関連して79百万円の減損損失が実際に計上された。 quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は445百万円であり」
店舗等の固定資産減損は前年度の398百万円から445百万円へ増加し、中国国内104百万円、米国国内139百万円を含む実績が計上された。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は398百万円であり、そのうち米国国内の店舗に係る減損損失は281百万円となりました。」
店舗収益悪化による固定資産減損が通期で398百万円発生し、米国店舗分は281百万円となった。前年度の減損損失33百万円から増加している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「海外アイウエア事業」セグメントにおいて、米国旗艦店（カリフォルニア州サンフランシスコ市）の減損損失を211百万円計上しております。」
店舗収益悪化時の固定資産減損リスクについて、米国旗艦店で211百万円の減損損失が実際に計上された。 quantifiedはtrue、materializedはtrue。 - FY2016初出有価証券報告書
「店舗の収益性が著しく悪化し、当該店舗にかかる固定資産の減損処理を行うことが必要になった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗建物・造作・設備を固定資産計上する事業構造に伴う、収益性悪化時の減損リスクを記載している。