人件費上昇による収益圧迫
FY2019-Q3に初出。10回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
ビューティカダンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「その結果、花材価格や人件費の上昇等の影響に加え、施行件数の減少等により、営業利益は98,498千円（前年同期比54.9％減）となりました。」
花材価格・人件費上昇が生花祭壇事業の営業利益を前年同期比54.9％減少させる要因として実際に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「その結果、花材価格や人件費の上昇、繁忙期対応に伴うコスト増加の影響を受け、営業利益は60,455千円（前年同期比36.9％減）となりました。」
人件費上昇が生花祭壇事業の営業利益を前年同期比36.9％減少させる要因として再び実際に現れている。 - FY2021削除有価証券報告書
「連結営業損失は、徹底的な業務効率化策の実施により赤字幅は縮小し、27,272千円（前年同期は158,425千円の損失)となりました。」
前年度まで業績要因として記載されていた人件費率上昇の個別テーマは、当年度のリスク・業績説明では確認できず、業務効率化による赤字幅縮小へ説明が置き換わっている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業損失は、第３四半期までの生花祭壇事業における原価率や人件費率の上昇並びにブライダル装花事業における売上減少に加え、新型コロナウイルスの感染拡大による全般的な売上減少の影響により、158,425千円（前年同期は19,619千円の利益)となりました。」
生花祭壇事業の原価率・人件費率上昇が通期の営業損失要因として実際に現れたと説明している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、当期間につきましては、主に関東エリア並びに九州エリアにおける売上減少及び、当事業全般における人件費率上昇の影響により、営業利益は253,234千円（前年同期比31.7％減）となりました。」
人件費率上昇が生花祭壇事業の営業利益を前年同期比31.7％減少させる要因として引き続き実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、当期間につきましては、主に関東エリア並びに九州エリアにおける売上減少及び、当事業全般における人件費上昇の影響により、営業利益は54,838千円（前年同期比44.4％減）となりました。」
人件費上昇が生花祭壇事業全般の営業利益を前年同期比44.4％減少させる要因として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「連結営業利益は、生花祭壇事業における原価率や人件費率の上昇並びにブライダル装花事業における売上減少の影響により、19,619千円（前年同期比88.3％減）となりました。」
人件費率の上昇が通期の連結営業利益減少要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「営業利益は、主に生花祭壇事業における原価や人件費上昇等の影響により、20,222千円(前年同期比74.6％減)」
生花祭壇事業の原価・人件費上昇が連結営業利益の減少要因として実際に現れている。また、ブライダル装花事業でも人件費増加により営業損失が発生したと記載している。