新型コロナウイルス感染症による事業活動・収益確保への影響
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2023。
ケイティケイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに16社。
- FY2023後退有価証券報告書
「しかしながら、ペーパーレス化や脱コロナの動きが売上・利益に影響しました。」
新型コロナウイルス感染症の感染拡大自体への懸念から、脱コロナの進展に伴う売上・利益への影響へ記載の焦点が移っている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大傾向が収まりつつある中、環境衛生商品の需要が減退したことが影響しました。」
新型コロナウイルス感染症について、感染拡大傾向が収まりつつあるとの記載に変化した。一方、その結果として環境衛生商品の需要減退が生じたと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおいて、新型コロナウイルス感染症の影響により、事業環境は先行きが不透明となっており、将来的な影響についても予想しがたい状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症による事業環境の不透明感と将来影響の予想困難性を引き続き示し、在宅勤務・時差出勤等の感染防止策も継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「このような環境において、新型コロナウイルス感染症の影響により、営業活動に一部制約が出たことや、在宅勤務やペーパーレス化の動きに伴うプリンター使用量の減少はあったものの」
新型コロナウイルス感染症について、営業活動への一部制約が継続して実際に生じていることに加え、在宅勤務・ペーパーレス化に伴うプリンター使用量の減少も記載している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「このような環境において、新型コロナウイルス感染症の影響により営業活動に一部制約が出たことや、前年同四半期累計期間における消費税の引き上げやWindows10への切替え等の一時的な需要の反動による減少はあったものの」
新型コロナウイルス感染症について、従来の将来的な影響可能性に加え、営業活動に一部制約が出たという実際の影響を当第2四半期累計期間の状況として記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響は不確定要素が多く、当連結会計年度以降の当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
前期に営業活動等への影響が実際に生じた後も、新型コロナウイルス感染症の影響には不確定要素が多く、当年度以降の財政状態・経営成績・キャッシュ・フローに重要な影響を及ぼす可能性を継続して開示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの連結業績は、事業計画「ktkイノベーションプランVer.2」の推進と、消費税率引き上げによる一時的な駆け込み需要やWindows10への切り替えに伴う特需により、第3四半期までは順調に進捗したものの、第4四半期において新型コロナウイルス感染症拡大に伴う影響により営業活動等に制約が生じました。その結果、売上高は16,658,304千円(前連結会計年度比0.2％減)となりました。」
第3四半期までの計画進捗に対し、第4四半期には新型コロナウイルス感染症拡大により営業活動等への制約が生じ、通期売上高が16,658,304千円、前期比0.2％減となったと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第3四半期連結累計期間は、消費税率引き上げによる一時的な駆け込み需要やWindows10への切り替えに伴う特需もあって事業計画「ktkイノベーションプランVer.2」は順調に進捗したものの、新型コロナウィルス感染症拡大に伴う影響が一定程度あり、売上高は12,698,630千円(前年同四半期比1.0％増)となりました。」
前四半期まで可能性として示していた新型コロナウイルス感染症について、事業活動への影響が一定程度あったと実際の影響を記載している。また、生産体制・物流体制・営業活動への支障や人的被害の拡大が収益確保に影響する可能性も引き続き開示している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「2019年12月以降中華人民共和国湖北省武漢市において新型コロナウィルス感染症の発生が報告されて以来、世界各地で患者発生報告が続いています。今後の経過によっては、当社グループの事業活動及び収益確保に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の世界各地への広がりを踏まえ、今後の経過によって事業活動および収益確保に影響する可能性を、今回初めて独立したリスクとして開示している。現時点で当社グループへの具体的な影響発生や数値は示されていない。