原材料価格・人件費上昇等による当初計画未達
FY2019に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「以上の結果、当中間会計期間においては、売上高は6,368百万円（前年同期比11.9％増）、営業利益は513百万円（前年同期比65.8％増）、経常利益は510百万円（前年同期比68.5％増）、中間純利益は309百万円（前年同期比5.6％増）となりました。」
厳しいコスト・労働環境を前提としつつ、売上高と各利益が前年同期を上回り、回復局面からさらなる増収増益へ進んだ実績が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度においては、売上高は11,335百万円（前年同期比6.6％増）、営業利益は534百万円（前年同期比17.9％増）、経常利益は528百万円（前年同期比19.8％増）、当期純利益は609百万円（前年同期比36.7％増）となりました。」
コスト上昇等の厳しい環境を前提とした計画下振れのテーマから、通期で増収増益が進む局面へ移行したことが数値で示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度においては、売上高は10,632百万円（前年同期比8.7％増）、営業利益は453百万円（前年同期比63.6％増）、経常利益は441百万円（前年同期比72.7％増）、当期純利益は446百万円（前年同期比64.8％増）となりました。」
前事業年度に続く回復の説明が、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益の通期増加として示された。 - FY2025-H1回復継続有価証券報告書
「業績の回復が進み、今後の拡大を見越した人財確保のため、地域限定社員の採用やカムバック（再入社）制度を整備いたしました。」
従来のコスト高騰・感染症等による計画下振れの説明から、業績回復が進み、今後の拡大を見越して人財確保を進める局面の説明へ移っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度においては、感染症対策・コスト高騰の影響を受けつつも、コロナ禍以前への回復を見せつつ、売上高は前年同期比29.5%増の9,780,764千円、営業利益は前年同期比818,920千円増益の277,002千円、経常利益は前年同期比817,091千円増益の255,392千円、当期純利益は前年同期比554,334千円増益の270,628千円となりました。」
前四半期までの回復継続の説明から、通期で営業利益・経常利益・当期純利益が黒字化し、コロナ禍以前への回復が通期実績として示された。 - FY2024-Q3回復継続有価証券報告書
「外食産業におきましても、マクロ経済動向の影響を受けて難しい状況が続いているものの、人流の改善と共にトップラインの回復が全体としては進んでおります。」
前四半期までの回復継続という説明に対し、人流改善に伴う外食産業全体のトップライン回復が進んでいると記載している。 - FY2024-Q2回復継続有価証券報告書
「８月の世界的なスポーツイベント開催やインバウンド消費の復調を契機として、第２四半期会計期間におきましても順調に業績を回復することができました。」
前四半期に続き、スポーツイベントやインバウンド消費の復調を契機として、第2四半期会計期間も順調に業績を回復したと説明している。 - FY2024-Q1想定以上の回復有価証券報告書
「これらの取り組みに加えて、３月の世界的なスポーツイベント開催や５月のコロナウイルス５類感染症への分類変更を契機として、第１四半期会計期間におきましては想定よりも大きく回復することができました。」
従来記載されていた感染第7波・インフレによる想定以上の悪影響に対し、当四半期は施策、スポーツイベント、5類変更を契機に想定より大きく回復したと説明している。 - FY2023-Q2感染第7波・インフレ影響が想定以上有価証券報告書
「以上の結果、様々な取組が奏功したものの感染第７波と全国的なインフレによる影響は想定以上であり」
各種施策が奏功した一方、感染第7波と全国的なインフレによる業績への影響が想定以上だったと説明している。 - FY2020-Q3計画下振れの中間進捗有価証券報告書
「台風19号による、売上指数の最も高い土曜日であり且つラグビーイベントの複数試合が予定されていた10月12日（土）の休業（関西および九州の15店舗を除く96店舗が休業）の影響は大変大きく、計画を下回って推移いたしました。」
台風19号による96店舗の休業の影響で、第3四半期累計期間の業績が計画を下回って推移していると記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「一方、常態化している原材料価格及び人件費の上昇や自然災害・悪天候による売上高減等により、利益面においては大変厳しい影響を受けることとなり、全社的な経費コントロールに努めたものの、結果として当初計画を達成するまでには至りませんでした。」
原材料価格・人件費の上昇、自然災害・悪天候による売上高減等の影響により、経費コントロールを行ったものの当初計画未達となったことを初めて明示している。