リフォーム市場への参入
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q1リフォーム需要に息切れ感有価証券報告書
「戸建て住宅やリフォーム・リノベーション住宅は息切れ感があるも総じて堅調に推移すると思われます。」
リフォーム・リノベーション住宅について、総じて堅調としつつも息切れ感があるとの市場認識を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が微増の中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、前期同様に継続して販売強化商品としています。」
リフォーム・リノベーション案件を堅調とし、住宅設備機器類を引き続き販売強化商品に位置付けている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が下降しつつある中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、前期同様に継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工が下降する環境でもリフォーム・リノベーション案件は堅調とし、住宅設備機器類を継続して販売強化商品に位置付けている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が下降しつつある中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、前期同様に継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工が下降する環境でもリフォーム・リノベーション案件は堅調とし、住宅設備機器類を継続して販売強化商品に位置付けている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が微増の中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、前期同様に継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工が微増する環境で、リフォーム・リノベーション案件を引き続き販売強化の対象としている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器類は配管資材類に比べ販売単価が高く、不定期なスポット案件や厳しい競合環境により受注に波がありますが、新設住宅着工戸数の落ち込む中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、前期同様に継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工が弱い環境でもリフォーム・リノベーション案件は堅調とし、住宅設備機器類を継続して販売強化商品に位置付けている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「住宅設備機器類は配管資材類に比べ販売単価が高く、不定期なスポット案件や厳しい競合環境により受注に波がありますが、新設住宅着工数の落ち込む中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工数が落ち込む環境でもリフォーム・リノベーション案件は堅調とし、住宅設備機器類を継続して販売強化商品としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「住宅設備機器類は配管資材類に比べ販売単価が高く、不定期なスポット案件や厳しい競合環境により受注に波がありますが、新設住宅着工数の落ち込む中、リフォーム（リノベーション）案件は堅調に推移しており、継続して販売強化商品としています。」
新設住宅着工が落ち込む中でもリフォーム・リノベーション案件は堅調とし、住宅設備機器類を引き続き販売強化商品としている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「成長が期待できる分野であるリフォーム、環境、災害、土木、ＩＯＴの新分野商材を拡充すると同時に、新規取引先の開拓を推進してまいります。」
リフォーム市場への参入方針が、環境・災害・土木に加えＩＯＴを含む新分野商材の拡充と、新規取引先開拓を伴う計画へ広がった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「管材分野における商流をベースとして住宅設備機器類・ポンプ類等の取扱商品を拡充しながら、今後市場成長が見込まれるリフォーム、環境、災害、土木の新分野商材を拡充してまいります。」
リフォーム市場への参入方針を、環境・災害・土木を含む複数の新分野商材の拡充へ広げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後増加が見込まれるリフォーム市場へ参入してまいります。」
リフォーム市場への参入方針を継続して記載しているが、当 filing で具体的な参入実績や期限は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後増加が見込まれるリフォーム市場へ参入してまいります。」
新設住宅等の建設投資に依存する需要変動を抑える市場開拓として、リフォーム市場への参入を明示している。