Webを活用した積極的な販売促進
FY2019に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「出版・広告事業は、「県内ダントツの情報発信基地」を目指し、SNS運用代行、ホームページ制作、PR動画制作等のデジタルプロモーション事業を推進し、アプライドグループシナジーを活かした提案力で行政プロポーザル案件獲得件数を伸ばし、紙面広告販売が減少したことで、売上高は3億92百万円(前年同期比12.9%減)となりました。」
Web・デジタルを活用した販売促進を、ホームページ制作、PR動画制作、SNS運用代行、行政プロポーザルへ具体化し、案件獲得件数を伸ばした。 - FY2024前進有価証券報告書
「主な要因は、Web広告を中心とした広告宣伝費を戦略的に増やし、その結果、売上が拡大し販売手数料が増加したためです。」
Web広告を中心とした広告宣伝費を戦略的に増やし、売上拡大と販売手数料の増加につなげたと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「③ 出版・広告事業は、「県内ダントツの情報発信基地」を目指し、タウン情報誌・記念誌・ファンブック等の出版事業に加え、SNS運用代行サービス・動画拡散代行サービス等のデジタル販促支援事業を推進することで、売上高は2億48百万円(前年同期比5.6%増)となりました。」
出版物、SNS運用代行、動画拡散代行を組み合わせるデジタル販促展開を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「出版・広告事業においては、福岡を拠点とする「株式会社シティ情報ふくおか」にて、出版事業のみならず、SNSや動画などコンテンツ制作、行政・自治体事業、各種企画・運営など幅広く推進し、事業拡大を図りました。」
Web・デジタルを活用した販売促進について、SNS・動画コンテンツ制作、行政・自治体向け事業、企画・運営を組み合わせる展開を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における販売費及び一般管理費は、68億88百万円(前年同期比5.0%増)となりました。主な要因は、Web関連を中心とした新たな販促活動により、販売手数料及び広告宣伝費等の販売費が増加したためです。」
Web関連を中心とする新たな販促活動を進め、販売手数料・広告宣伝費等の販売費が増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「③ 出版・広告事業は、「県内ダントツの情報発信基地」を目指し、タウン情報誌・企画本の発刊による出版事業に加え、SNS運用代行・動画コンテンツ制作等のデジタル販促支援を推進し、合わせて、地方自治体向けのプロポーザル営業に注力することで、売上高は2億34百万円(前年同期比0.1%減)となりました。」
Web・デジタル販促について、SNS運用代行に加えて動画コンテンツ制作を明示し、出版・広告事業の販促手段を具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「出版・広告事業は、「県内ダントツの情報発信基地」を目指し、タウン情報誌にディープな追加情報を加えたデジタル版「シティ情報ふくおか+」によりWebサイトの魅力を高め、SNS運用代行サービス等のデジタル販促営業や地方自治体向けのプロポーザル営業を推進し、売上高は1億42百万円(前年同期は4億36百万円)となりました。」
Webを活用した販売促進について、デジタル版「シティ情報ふくおか+」の追加やSNS運用代行サービス、自治体向け営業へ具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「SNS運用代行サービス等のデジタル販促営業に注力することにより、売上高は66百万円(前年同期は1億99百万円)となりました。」
SNS運用代行サービスなど、デジタルを活用した販売促進を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主な要因は、法人及び個人の活発なIT投資需要に対応した施策として、Web広告を中心とした積極的な広告宣伝活動により広告宣伝費が54百万円増加し、合わせて、積極的な販売促進活動により販売促進費が37百万円増加したためです。」
Web広告を中心とする販売促進を継続・拡大し、広告宣伝費54百万円、販売促進費37百万円の増加を記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「新たに取り組んだWebを活用した積極的な販売促進活動により広告宣伝費が99百万円増加したためです。」
Webを活用した販売促進活動を新たに開始し、広告宣伝費が99百万円増加した。