Q1は好発進だが、H1で通期計画への進捗を再確認

2026年4月から6月までの第1四半期は、売上高11,002百万円、営業利益645百万円、経常利益659百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益440百万円となった。前年同期比では、それぞれ13.3％増、14.0％増、14.9％増、11.2％増であり、トップラインだけでなく営業利益以下の各段階も増加している。会社は通期業績予想を変更していないため、Q1単独では計画修正を迫るような失速は確認されていない。

比較対象となる前期の上期累計実績は、売上高21,135百万円、営業利益1,512百万円、経常利益1,529百万円、純利益1,036百万円だった。今回のQ1だけで前年上期売上高の約52.1％、営業利益の約42.7％、純利益の約42.5％に相当する。ただし、Q1と上期累計は期間が異なるため、この比率をそのまま通期進捗とみなすことはできない。次回決算では、Q2単独の販売と利益が前年同期の水準を上回り、上期全体で前年同期比の増加を維持できるかを確認する必要がある。

FY2027年の会社予想は、売上高48,100百万円、営業利益3,250百万円、経常利益3,300百万円、純利益2,150百万円である。単純に通期計画の50％を上期の目安と置くと、売上高24,050百万円、営業利益1,625百万円、経常利益1,650百万円、純利益1,075百万円が基準になる。Q1実績の通期計画に対する進捗率は、売上高22.9％、営業利益19.8％、経常利益20.0％、純利益20.5％で、売上高に比べて利益の進捗がやや低い。季節性について具体的な開示はないため、50％基準は予想ではなく、検証用の機械的な閾値として扱う。

Q1の増収要因として、企業のIT投資、高性能・高耐久パソコン、豊田店の出店、大学・法人向け提案営業、化粧品・雑貨の卸売り、デジタルコンテンツ事業が挙げられている。次回決算では、これらの施策がQ2でも売上高を押し上げたかに加え、通期予想を据え置くのか、上期実績を踏まえて予想を修正するのかを確認したい。