アプライド（3020）・施策前進
新会計基準の適用準備
FY2018に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準適用による財務諸表影響500社が書いているテーマ・逆風300社・追い風18社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの500件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、連結株主資本等変動計算書の利益剰余金の期首残高は17億10百万円減少しております。」
収益認識会計基準の実適用後、累積的影響額による利益剰余金の減少17億10百万円、契約負債14億87百万円など、通期の財務諸表への影響額が明示された。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 令和２年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識に関する会計基準等について、従来の適用準備・影響評価の段階から、当第1四半期連結会計期間の期首からの実適用へ移行した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「令和４年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を令和4年3月期の期首から適用する予定であり、影響額を評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「令和４年３月期の期首から適用します。」
収益認識に関する会計基準等を令和4年3月期の期首から適用する予定であり、影響額を評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「(2）適用予定日 平成34年３月期の期首から適用します。 (3）当該会計基準等の適用による影響 「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額を評価中としている。