株主報酬型ストック・オプションによる役員インセンティブ
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「株式報酬については株主総利回り（Total Shareholders Return）とTOPIX との相対評価、及びESG評価指標として全社CO2排出量削減目標の達成度合に基づく評価を採用しております。」
ストック・オプション廃止後の株式報酬制度について、TSR対TOPIXおよびCO2削減目標を評価要素とする運用を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「賞与については業績評価等で重要視しているＧＶＡ（Gunze Value Added：税引後営業利益＋配当金－期末投下資本×WACC）を翌事業年度より反映させる予定です。株式報酬については株主総利回り（Total Shareholders Return）とTOPIX との相対評価、及びESG評価指標として全社CO2排出量削減目標の達成度合に基づく評価を翌事業年度より反映させる予定です。」
譲渡制限付株式報酬の運用に、GVA、TSR対TOPIX、全社CO2削減目標の達成度を翌事業年度から反映する仕組みを追加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「非金銭報酬等は、中長期的な企業価値向上に対する意識を高めるため、譲渡制限付株式を毎年一定時期に役位別に定めた係数に基づいて支給しております。」
株式報酬型ストック・オプション廃止後の譲渡制限付株式報酬について、毎年の支給制度として運用していることを開示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年６月開催の定時株主総会において、役員報酬制度の見直しを行い、譲渡制限付株式報酬制度の導入及び株式報酬型ストック・オプション制度の廃止を決議しております。」
従来の株式報酬型ストック・オプションから譲渡制限付株式報酬制度へ役員インセンティブの仕組みを変更している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「決議年月日 平成30年７月23日 付与対象者の区分及び人数 社外取締役を除く 当社取締役 ９名 新株予約権の数 ※ 62個 (注) １ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 ※ 普通株式 6,200株 新株予約権の行使期間 ※ 平成30年８月９日から 平成60年８月８日まで」
社外取締役を除く取締役9名に対し、新株予約権62個・目的株式6,200株を発行した。行使期間は平成30年8月9日から平成60年8月8日までである。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
平成29年8月3日決議に基づき、新株予約権105個、目的株式105,000株を発行した。行使期間は平成29年8月22日から平成59年8月21日までである。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、中長期的な業績向上と企業価値向上に対するインセンティブとして、社外取締役を除く取締役に対し株主報酬型ストック・オプションを導入しております。」
中長期的な業績・企業価値向上へのインセンティブとして、社外取締役を除く取締役にストック・オプションを付与している。