資源・原料価格高騰、円安、物流停滞、人手不足による収益性低下
FY2023-Q3に初出。14回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載は2026-08-04。
サンクゼールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。79社中44社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに48社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特に、中東地域の地政学的リスクの高まりに伴い、石油化学製品の原料であるナフサの供給が逼迫又は価格が高騰した場合には、包装資材等の原材料コストの上昇や調達遅延により、当社グループの製造及び供給体制に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の原材料価格・為替リスクに加え、中東情勢を背景とするナフサの供給逼迫・価格高騰と包装資材への影響を具体的に示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「食品製造及び食品小売業界におきましても、円安や原材料価格の高騰を背景に食品価格の値上げが継続的に実施されており、消費者の経済的負担の高まりによる消費低迷が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安・原材料価格高騰・食品価格上昇による収益環境の不透明さを、重要な変更なく引き続き記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上総利益率は34.8%となり、前期比で2.0ポイント低下いたしました。その主な要因は、原材料価格の高騰や為替の影響等によるものであります。」
原材料価格高騰や為替の影響により売上総利益率が36.8％から34.8％へ低下し、営業利益も前期比35.2％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「食品製造及び食品小売業界におきましても、円安や原材料価格の高騰を背景に食品価格の値上げが継続的に実施されており、消費者の経済的負担の高まりによる消費低迷が懸念される等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安・原材料価格高騰・食品価格上昇による収益環境の不透明さが継続し、当中間期の営業利益は前年同期比68.5％減、経常利益は74.2％減となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上総利益率は36.8%となり、前期比で2.5ポイント低下いたしました。」
値下げ施策、チャネル構成の変化、ホールセール販促費の増加等により売上総利益率が低下し、営業利益も前期比19.4％減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業損益は、売上高が増加した一方で、売上総利益率が低下したこと等の影響により、1,087,997千円（前年同期比7.7％減）の営業利益となりました。」
売上高が増加したにもかかわらず売上総利益率が低下し、営業利益が前年同期比7.7％減となったため、コスト上昇等による収益性への圧力が業績に表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「食品製造及び食品小売業界におきましても、円安や原料価格の高騰を背景に食品価格の値上げが継続的に実施されており、消費者の経済的負担の高まりによる消費低迷が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安・原料価格高騰・食品価格の値上げ継続による収益環境の不透明さを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「食品製造及び食品小売業界におきましても、円安や原料価格の高騰を背景に食品価格の値上げが継続的に実施されており、消費者の経済的負担の高まりによる消費低迷が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安・原料価格高騰・食品価格の値上げ継続による収益環境の不透明さを引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、39.3％と前期比で1.5ポイント低下いたしました。」
原材料・商品調達価格の上昇や円安等により利益率が実際に悪化し、値上げ対応を伴う収益性への圧力が数値化された。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「食品製造及び食品小売業界においては、資源価格高騰や円安による原材料及び商品調達価格の上昇並びに輸出入に係るサプライチェーンの混乱、さらに人手不足による人件費の上昇などの影響が業界全体の収益性を押し下げる状況が続いています。」
複数のコスト上昇・供給制約要因が現実に収益性を押し下げているリスクとして記載されている。