大森屋（2917）・リスク対処
固定資産の減損損失に関する見積りリスク
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損の見積り不確実性62社が書いているテーマ・逆風61社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年10月１日 至 2025年９月30日） 該当事項はありません。」
前年度に京都市中京区の事業用資産で12,662千円の減損損失を計上したのに対し、当年度は減損損失の計上がなかった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「建物、その他ついては、収益性の低下により、当初予定していた収益が見込めなくなったため、減損損失（12,662千円）を特別損失に計上しております。」
固定資産の減損リスクについて、京都府京都市中京区の事業用資産で収益性低下が実際に発生し、建物等について12,662千円の減損損失を計上した。回収可能価額は将来キャッシュ・フローが見込めないため零と算定している。 - FY2022初出有価証券報告書
「減損の兆候の把握、減損損失の認識及び測定にあたっては慎重に検討しておりますが、事業計画や市場環境の変化により、その見積り額の前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合には、減損損失が必要となる可能性があります。」
事業計画や市場環境の変化によって減損の見積り前提が変わり、固定資産の減損損失が必要となる可能性を記載している。