市場ニーズに対応した商品・加工技術の研究開発
FY2016に初出。35回の記載のうち27回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2026前進有価証券報告書
「乾燥製品部門の基礎調味料、和風調味料におきましては、幅広く顧客の要望に応えられるように製品の種類を充実させるべく開発にあたっております。粉末茶製品については、量販店・ドラッグストア・給茶機向けの新商品開発及び既存商品の改良に取り組みました。また、生産性向上のために新規設備の調査、検証を開始しました。」
顧客向け新商品開発・既存品改良に加え、生産性向上を目的とする新規設備の調査・検証を開始した。研究開発費も前年度の300百万円から339百万円へ増加している。 - 2026-06-02再掲株主総会
「全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新製品・高付加価値製品の開発強化を進める」
顧客ニーズに対応する新製品・高付加価値製品の研究開発方針を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億59百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結会計期間の研究開発費を1億59百万円と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「カラメル製品部門（カラメル色素、焙焼シラップ）では、チルドデザート、冷菓、チョコレートなどの和洋菓子用途のシラップ、ソース、カラメル顆粒、キャンディチップ製品で顧客要望を満たす新商品開発・改良を実施し、キャンディチップ製品は引き続き新フレーバー開発に注力しました。」
顧客要望に対応する新商品・新フレーバー開発、既存製品改良を複数用途で進め、研究開発費は300百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億93百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。研究開発費は１億93百万円と記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億26百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を１億26百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、63百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を63百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「粉末茶製品については、従来からの給茶機、通信販売向け及び量販店などの一般市販品のほか、加工食品の原材料として提案しやすい高力価ほうじ茶エキス粉末を商品化しました。」
高力価ほうじ茶エキス粉末を商品化し、加工食品の原材料として提案可能な新商品を具体化した。研究開発費は249百万円と記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億88百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと再確認している。研究開発費は当第３四半期連結累計期間で1億88百万円と記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、61百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと記載し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を61百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「比較的長い時間食感を保持できるカラメル顆粒を商品化しました。また、新規生産ラインの導入を見据えた、高付加価値商品の開発とその生産技術の向上に注力してまいりました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、296百万円であります。」
カラメル顆粒を商品化し、新規生産ラインを見据えた高付加価値商品の開発・生産技術向上を進めた。研究開発費は296百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億27百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認している。研究開発費は当第３四半期連結累計期間で2億27百万円である。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を１億53百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期累計期間の研究開発費を77百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、販路拡大に向けた積極的な活動拠点として開発戦略課が中心となり、国内外のターゲットユーザーの開発動向の検証とマーケット、競合メーカー、原料メーカーの実態把握に注力した研究開発活動を展開しております。」
開発戦略課を中心とした市場・競合・原料メーカーの調査と研究開発を継続している。研究開発費は310百万円で、前年度の354百万円から減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を２億30百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億53百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を153百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を77百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、販路拡大に向けた積極的な活動拠点として開発戦略室が中心となり、ターゲットユーザーの開発動向の検証とマーケット、競合メーカー、原料メーカーの実態把握に注力した研究開発活動を展開しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、354百万円であります。」
開発戦略室を中心とした市場・競合・原料メーカーの調査を継続し、研究開発費は前年度の319百万円から354百万円へ増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億68百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費を2億68百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億81百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を１億81百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、93百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を93百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、昨年度より開発部門内に新設した開発戦略室を海外及び国内の販路拡大に向けた積極的な活動拠点として、ターゲットユーザーの開発動向の検証とマーケット、競合メーカー、原料メーカーの実態把握に注力した研究開発活動を展開しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、319百万円であります。」
開発戦略室を活用した市場・競合・原料メーカーの調査と研究開発を継続し、研究開発費は319百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を２億30百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億48百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を１億48百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、75百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を75百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、今年度より開発部門内に開発戦略室を新設し、ターゲットユーザーの開発動向の検証と競合メーカー、原料メーカーの実態を把握することにより、販路拡大に向けた積極的な研究開発活動を展開しております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、２億83百万円であります。」
前年度に準備を進めていた開発戦略室を今年度から新設し、ターゲットユーザー、競合メーカー、原料メーカーの調査を研究開発活動に組み込んだ。研究開発費は2億83百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億９百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2億9百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億43百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を１億43百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を77百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、更なる販路拡大に向けより積極的な研究開発活動を展開するために、ターゲットユーザーの開発動向の検証と競合メーカー、原料メーカーの実態を把握することを目的に、開発部門内に開発戦略室を新設する準備を進めております。」
開発戦略室の新設準備を進め、焙焼シラップの生産工程の全面見直しと独自新技術による生産ライン刷新も実施した。研究開発費は2億67百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を2億円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億35百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を1億35百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、67百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当第１四半期累計期間の研究開発費を67百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場の変化とニーズに対応した商品開発及び加工技術の開発に取り組んでおります。また、既存製品の品質改良、原料事情による処方の変更及び販路拡大に向けた積極的な用途開発等を関係部署との連携を密に取りながら行っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、２億63百万円であります。」
市場変化への対応、品質改良、処方変更、用途開発を研究開発活動として掲げ、研究開発費263百万円を計上している。